原材料価格上昇と販売価格転嫁の不確実性
FY2018に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
特殊電極がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中124社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに58社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「近年、当社グループの製・商品の原材料価格が上昇しております。これに対処するため、当社グループは顧客に対する販売価格への転嫁の要請、当社グループの生産性向上及びコスト削減等を実施しておりますが、今後、原材料価格が大幅に高騰した場合には、適時・適切に販売価格へ転嫁できる保証はなく、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇、価格転嫁の不確実性、生産性向上・コスト削減による対応を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善する中で緩やかな回復が続くことが期待されました。しかし、世界的な金融引締めや、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなって存在し、物価上昇、金融資本市場の変動等による影響で、先行き不透明な状況で推移しました。」
物価上昇や海外景気の下振れなど、原材料・価格環境を含む外部環境の不透明感を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ただし、海外景気の下振れや物価上昇、金融資本市場の変動等が、常に景気を下押しするリスクとして存在し、先行きが不透明な状況で推移しました。」
物価上昇を含む景気下押し要因と、供給・価格環境に関する懸念を継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「近年、当社グループ製・商品の原材料価格が上昇しております。これに対処するため、当社グループは顧客に対する販売価格への転嫁の要請、当社グループの生産性向上及びコスト削減等を実施しておりますが、今後、原材料価格が大幅に高騰した場合には、適時・適切に販売価格へ転嫁できる保証はなく、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇、価格転嫁の不確実性、生産性向上・コスト削減による対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、一部景気の持ち直しが期待されたものの、海外景気の下振れが下押しのリスクとなっており、また物価の上昇や供給面での制約、金融資本市場の変動等に大きく影響され、依然として先行き不透明な状況で推移しております。」
物価上昇や供給面の制約を含む原材料・調達環境に関する懸念を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制による原材料価格の上昇や供給面での下振れが懸念されるなど、依然として先行きが不透明な状況で推移しております。」
FY2023-Q1も原材料価格の上昇と供給面の下振れ懸念を記載しており、原材料コスト・調達環境に関するリスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「近年、当社グループ製・商品の原材料価格が上昇しております。これに対処するため、当社グループは顧客に対する販売価格への転嫁の要請、当社グループの生産性向上及びコスト削減等を実施しておりますが、今後、原材料価格が大幅に高騰した場合には、適時・適切に販売価格へ転嫁できる保証はなく、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇、価格転嫁の不確実性、生産性向上・コスト削減による対応を継続して記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対するワクチン普及により経済活動の停滞局面から改善が見受けられたものの、変異株の拡大や原材料価格の高騰などが見られ、依然として先行き不透明な状況で推移しております。」
原材料価格について、従来の上昇に加えて高騰が見られると記載しており、原材料コストに関する外部環境の懸念が強まっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「近年、当社グループ製・商品の原材料価格が上昇しております。これに対処するため、当社グループは顧客に対する販売価格への転嫁の要請、当社グループの生産性向上及びコスト削減等を実施しておりますが、今後、原材料価格が大幅に高騰した場合には、適時・適切に販売価格へ転嫁できる保証はなく、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇と価格転嫁の不確実性、対応策を継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「近年、当社グループ製・商品の原材料価格が上昇しております。これに対処するため、当社グループは顧客に対する販売価格への転嫁の要請、当社グループの生産性向上及びコスト削減等を実施しておりますが、今後、原材料価格が大幅に高騰した場合には、適時・適切に販売価格へ転嫁できる保証はなく、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇と価格転嫁の不確実性、対応策を継続して記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「近年、当社グループ製・商品の原材料価格が上昇しております。これに対処するため、当社グループは顧客に対する販売価格への転嫁の要請、当社グループの生産性向上及びコスト削減等を実施しております。」
原材料価格の上昇が既に生じているとし、価格転嫁、生産性向上、コスト削減で対応している。