読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
77.9
営業利益の次期予想対前期増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高72,699百万円前年比 -1.1%
営業利益843百万円前年比 -7.7%
経常利益1,618百万円前年比 +165.5%
純利益（親会社株主帰属）1,383百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益144.00円
売上高営業利益率1.2％（2026年3月期）、1.2％（2025年3月期）
期末の財政状態
総資産76,803百万円
うち純資産 39,496 百万円自己資本比率 50.3%前期末比 -2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,666
投資-4,911
財務+835
純増減-410
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,852百万円
セグメント別売上高自動車部品事業(日本) 10,273百万円（前年比 +0.6%）、自動車部品事業(北米) 15,626百万円（前年比 -12.1%）、自動車部品事業(アジア) 16,480百万円（前年比 +6.3%）、自動車部品事業(欧州) 18,653百万円（前年比 +7.9%）、セキュリティ機器事業(日本) 12,368百万円（前年比 -9.6%）、セキュリティ機器事業(海外) 8,733百万円（前年比 -10.2%）
セグメント別利益自動車部品事業(日本) 752百万円（前年比 +142.3%）、自動車部品事業(北米) -472百万円、自動車部品事業(アジア) -922百万円、自動車部品事業(欧州) 421百万円（前年比 +143.2%）、セキュリティ機器事業(日本) 1,340百万円（前年比 -17.1%）、セキュリティ機器事業(海外) 705百万円（前年比 -21.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高73,000百万円（前年比 +0.4%）
営業利益1,500百万円（前年比 +77.9%）
経常利益1,300百万円（前年比 -19.7%）
純利益1,000百万円（前年比 -27.7%）
年間配当予想50円 → 51円
配当性向34.7％（2026年3月期）、49.0％（2027年3月期予想）
株主還元方針安定した配当を継続して実施することを基本方針とする（数値目標の記載なし）
業績の増減要因
得意先の生産台数減少、自動車関税の影響、住宅関連製品の大型プロジェクト完遂、前年同期の特需の反動等により一部事業が減収。合理化活動、固定費抑制、拠点集約や組織構造の再編等により一部セグメントは改善。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更期中における連結範囲の重要な変更：無。新規・除外会社数および社名は記載なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 43百万円、投資有価証券売却益 9百万円、子会社清算益 387百万円 / 特別損失 固定資産売却損 11百万円、固定資産除却損 91百万円、投資有価証券評価損 22百万円、事業構造改善費用 35百万円
減価償却費3,653百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数10,200,000株
期末自己株式数588,767株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 72,699百万円（前年比 -1.1%） |
| 営業利益 | 843百万円（前年比 -7.7%） |
| 経常利益 | 1,618百万円（前年比 +165.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,383百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 144.00円 |
| 売上高営業利益率 | 1.2％（2026年3月期）、1.2％（2025年3月期） |
| 自己資本比率 | 当期末 50.3％ / 前期末 52.3％ |
| 総資産 | 76,803百万円 |
| 純資産 | 39,496百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,666百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,911百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 835百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,852百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 73,000百万円（前年比 +0.4%） / 営業利益 1,500百万円（前年比 +77.9%） / 経常利益 1,300百万円（前年比 -19.7%） / 純利益 1,000百万円（前年比 -27.7%） |
| 年間配当予想 | 50円 → 51円 |
| 配当性向 | 34.7％（2026年3月期）、49.0％（2027年3月期予想） |
| 株主還元方針 | 安定した配当を継続して実施することを基本方針とする（数値目標の記載なし） |
| セグメント別売上高 | 自動車部品事業(日本) 10,273百万円（前年比 +0.6%）、自動車部品事業(北米) 15,626百万円（前年比 -12.1%）、自動車部品事業(アジア) 16,480百万円（前年比 +6.3%）、自動車部品事業(欧州) 18,653百万円（前年比 +7.9%）、セキュリティ機器事業(日本) 12,368百万円（前年比 -9.6%）、セキュリティ機器事業(海外) 8,733百万円（前年比 -10.2%） |
| セグメント別利益 | 自動車部品事業(日本) 752百万円（前年比 +142.3%）、自動車部品事業(北米) -472百万円、自動車部品事業(アジア) -922百万円、自動車部品事業(欧州) 421百万円（前年比 +143.2%）、セキュリティ機器事業(日本) 1,340百万円（前年比 -17.1%）、セキュリティ機器事業(海外) 705百万円（前年比 -21.9%） |
| 減価償却費 | 3,653百万円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 43百万円、投資有価証券売却益 9百万円、子会社清算益 387百万円 / 特別損失 固定資産売却損 11百万円、固定資産除却損 91百万円、投資有価証券評価損 22百万円、事業構造改善費用 35百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 期中における連結範囲の重要な変更：無。新規・除外会社数および社名は記載なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 10,200,000株 |
| 期末自己株式数 | 588,767株 |
| 業績の増減要因 | 得意先の生産台数減少、自動車関税の影響、住宅関連製品の大型プロジェクト完遂、前年同期の特需の反動等により一部事業が減収。合理化活動、固定費抑制、拠点集約や組織構造の再編等により一部セグメントは改善。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。得意先の生産台数減少、自動車関税の影響、住宅関連製品の大型プロジェクト完遂、前年同期の特需の反動などにより一部事業が減収となった。一方、合理化活動、固定費抑制、拠点集約や組織構造の再編などによる改善効果が示されている。次期予想には中東情勢の影響を一定程度織り込んでいるが、関税政策の影響は現時点で見積もることが困難として織り込んでいない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。