トーカロ（3433）・方針再掲
内部留保の研究開発・設備投資への充当
FY2016に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備・M&Aへの再投資78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風78社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。42社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、事業の発展・拡大を通じた中長期的な株式価値の向上に資するためにも、事業の成長、企業体質の強化に必要不可欠な研究開発や設備投資の原資として充当してまいります。」
内部留保を研究開発・設備投資に充当する方針が再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、事業の発展・拡大を通じた中長期的な株式価値の向上に資するためにも、事業の成長、企業体質の強化に必要不可欠な研究開発や設備投資の原資として充当してまいります。」
内部留保を研究開発・設備投資へ充当する方針が再確認されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、事業の発展・拡大を通じた中長期的な株式価値の向上に資するためにも、事業の成長、企業体質の強化に必要不可欠な研究開発や設備投資の原資として充当してまいります。」
内部留保を研究開発・設備投資へ充当する方針が再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、事業の発展・拡大を通じた中長期的な株式価値の向上に資するためにも、事業の成長、企業体質の強化に必要不可欠な研究開発や設備投資の原資として充当してまいります。」
内部留保を研究開発と設備投資に振り向け、中長期的な事業成長・企業体質強化と株式価値向上につなげる方針である。