読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
35.2
営業利益の前期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和4年7月1日〜令和5年6月30日非連結（個別）日本基準売上高10,415百万円前年比 +4.3%
営業利益374百万円前年比 -35.2%
経常利益415百万円前年比 -31.5%
純利益（親会社株主帰属）346百万円前年比 -15.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益86円94銭
期末の財政状態
総資産12,880百万円
うち純資産 10,046 百万円自己資本比率 78.0%前期末比 +1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+260
投資-215
財務-131
純増減-86
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,003百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,900百万円（前年比 +4.7%）
営業利益450百万円（前年比 +20.2%）
経常利益490百万円（前年比 +18.0%）
純利益320百万円（前年比 -7.7%）
年間配当予想34円／株 → 35円／株（+2.9%）
株主還元方針年間配当金は利益水準のいかんに関わらず、最低でも1株当たり30円を維持
業績の増減要因
木造住宅での顕著な建設費用の上昇を主要因とする持家の減少、建設資材・物流コストの高止まりなど、住宅業界を取り巻く厳しい環境が示されている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産除却損 115千円、社葬費用 7,857千円
減価償却費189百万円
期末発行済株式数4,105千株
期末自己株式数115千株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 令和4年7月1日〜令和5年6月30日 |
| 売上高 | 10,415百万円（前年比 +4.3%） |
| 営業利益 | 374百万円（前年比 -35.2%） |
| 経常利益 | 415百万円（前年比 -31.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 346百万円（前年比 -15.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 86円94銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 78.0% / 前期末 76.1% |
| 総資産 | 12,880百万円 |
| 純資産 | 10,046百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 260百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -215百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -131百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,003百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,900百万円（前年比 +4.7%） / 営業利益 450百万円（前年比 +20.2%） / 経常利益 490百万円（前年比 +18.0%） / 純利益 320百万円（前年比 -7.7%） |
| 年間配当予想 | 34円／株 → 35円／株（+2.9%） |
| 株主還元方針 | 年間配当金は利益水準のいかんに関わらず、最低でも1株当たり30円を維持 |
| 減価償却費 | 189百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産除却損 115千円、社葬費用 7,857千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 4,105千株 |
| 期末自己株式数 | 115千株 |
| 業績の増減要因 | 木造住宅での顕著な建設費用の上昇を主要因とする持家の減少、建設資材・物流コストの高止まりなど、住宅業界を取り巻く厳しい環境が示されている。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。住宅市場では、木造住宅の建設費用上昇を主因に持家が減少し、建設資材・物流コストも高止まりしていると説明しています。一方で、新商品開発、ショールームや展示会を通じた販売促進、販売費及び一般管理費の圧縮などの施策を進めたとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。