読む価値
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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-32.6
営業利益の対前期増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高25,452百万円前年比 +5.4%
営業利益1,336百万円前年比 -32.6%
経常利益1,376百万円前年比 -30.9%
純利益（親会社株主帰属）870百万円前年比 -46.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益28円82銭
売上高営業利益率5.3%
期末の財政状態
総資産25,493百万円
うち純資産 10,428 百万円自己資本比率 40.7%前期末比 -1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-637
投資-656
財務+749
純増減-544
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,395百万円
セグメント別売上高建設用資機材の製造・販売事業 12,067百万円（前年比 -8.9%）、建築用資材の製造・販売事業 10,427百万円（前年比 +27.4%）、建設コンサルタント事業 776百万円（前年比 +10.3%）、補修・補強工事業 2,180百万円（前年比 +8.7%）
セグメント別利益建設用資機材の製造・販売事業 905百万円（前年比 -44.5%）、建築用資材の製造・販売事業 650百万円（前年比 +33.7%）、建設コンサルタント事業 33百万円（前年比 -26.9%）、補修・補強工事業 186百万円（前年比 -11.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高26,013百万円（前年比 +2.2%）
営業利益779百万円（前年比 -41.7%）
経常利益800百万円（前年比 -41.9%）
純利益460百万円（前年比 -47.1%）
年間配当予想14円／株 → 13円／株（-7.1%）
配当性向45.1%
株主還元方針株主資本配当率3.5％以上を目安とする長期安定配当
業績の増減要因
売上高は、建築用資材の製造・販売事業で新型コロナウイルス感染症により落ち込んでいた事業が回復したことが寄与した。利益は、スポット大型案件の剥落、原材料価格の高騰、人件費・経費等の増加により減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無（新規・除外の会社数・社名は記載なし）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 8,762千円 / 特別損失 固定資産除却損 3,550千円、役員退職慰労金 1,500千円
減価償却費572,288千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数31,256,600
期末自己株式数1,048,528
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 25,452百万円（前年比 +5.4%） |
| 営業利益 | 1,336百万円（前年比 -32.6%） |
| 経常利益 | 1,376百万円（前年比 -30.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 870百万円（前年比 -46.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 28円82銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 40.7% / 前期末 41.9% |
| 総資産 | 25,493百万円 |
| 純資産 | 10,428百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -637百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -656百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 749百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,395百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 26,013百万円（前年比 +2.2%） / 営業利益 779百万円（前年比 -41.7%） / 経常利益 800百万円（前年比 -41.9%） / 純利益 460百万円（前年比 -47.1%） |
| 年間配当予想 | 14円／株 → 13円／株（-7.1%） |
| 配当性向 | 45.1% |
| 株主還元方針 | 株主資本配当率3.5％以上を目安とする長期安定配当 |
| セグメント別売上高 | 建設用資機材の製造・販売事業 12,067百万円（前年比 -8.9%）、建築用資材の製造・販売事業 10,427百万円（前年比 +27.4%）、建設コンサルタント事業 776百万円（前年比 +10.3%）、補修・補強工事業 2,180百万円（前年比 +8.7%） |
| セグメント別利益 | 建設用資機材の製造・販売事業 905百万円（前年比 -44.5%）、建築用資材の製造・販売事業 650百万円（前年比 +33.7%）、建設コンサルタント事業 33百万円（前年比 -26.9%）、補修・補強工事業 186百万円（前年比 -11.7%） |
| 減価償却費 | 572,288千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 8,762千円 / 特別損失 固定資産除却損 3,550千円、役員退職慰労金 1,500千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無（新規・除外の会社数・社名は記載なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 31,256,600 |
| 期末自己株式数 | 1,048,528 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、建築用資材の製造・販売事業で新型コロナウイルス感染症により落ち込んでいた事業が回復したことが寄与した。利益は、スポット大型案件の剥落、原材料価格の高騰、人件費・経費等の増加により減少した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、建築用資材の製造・販売事業で新型コロナウイルス感染症により落ち込んでいた事業が回復したことが寄与した。利益は、前年同期にあったスポット大型案件の剥落、原材料価格の高騰、人件費・経費等の増加により減少した。次期については、先行投資にかかる研究開発費や人員の増加等を織り込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。