エネルギー価格高騰による業績・財政状態への影響
FY2022に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、エネルギー・原材料価格の上昇、円安の長期化、国際情勢の不安定化などにより、先行きは不安定な状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格の上昇を、円安の長期化等とともに継続的な事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、個人消費の回復やインバウンド需要の増加を背景に経済活動が活性化し、景気が緩やかな回復基調が続く動きがみられた一方で、エネルギー・原材料価格の高騰、円安等に起因して物価が上昇する等、先行きは依然として不透明な状況であります。」
経済活動の活性化に触れつつ、エネルギー・原材料価格高騰、円安、物価上昇を継続的な懸念要因として記載した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響は弱まり、国内における行動制限の緩和や海外から入国制限緩和により経済活動は正常化に向かう動きがみられた一方で、エネルギー・原材料価格の高騰、円安等に起因して物価が上昇する等、先行きは依然として不透明な状況であります。」
経済活動の正常化に向かう動きに触れつつ、エネルギー・原材料価格の高騰、円安、物価上昇を継続的な懸念要因として記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響は弱まり、国内における行動制限の緩和や海外から入国制限緩和により経済活動は正常化に向かう動きがみられた一方で、エネルギー・原材料価格の高騰、円安等に起因して物価が上昇する等、先行きは依然として不透明な状況であります。」
経済活動の正常化に向かう動きに触れつつ、エネルギー・原材料価格の高騰、円安、物価上昇を継続的な懸念要因として記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「エネルギー・原材料価格の高騰、円安等に起因して物価が上昇する等、先行きは依然として不透明な状況であります。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰を円安や物価上昇とともに継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限が緩和されたことに伴い、経済活動は持ち直しの動きがみられた一方でエネルギー・原材料価格の高騰、円安の進行等による国内景気や企業収益、個人消費への影響が懸念され」
エネルギー・原材料価格の高騰を、円安とともに国内景気・企業収益・個人消費への影響が懸念される要因として継続して記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、2022年７月以降急拡大した新型コロナウイルス第７波やシルバーウィークに上陸した２度にわたる台風の影響により、外食を控える傾向による来客数の落ち込みや原材料や水道光熱費の高騰等、引き続き厳しい状況が続いております。」
原材料や水道光熱費の高騰を、外食業界における継続的なコスト上昇要因として記載した。 - FY2022初出有価証券報告書
「昨今の石炭・液化天然ガスの需要の高まりによる電気代・軽油費等のエネルギー価格の高騰等が当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
電気代・軽油費等のエネルギー価格高騰を、主要な事業等のリスクとして初めて独立して記載した。