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TOKYO BASE(3415)・リスク再掲

小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスク

FY2016に初出。15回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。

15記載
7年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2022-Q32016: 320162017: 420172018: 420182019: 220192020: 120202021: 020212022: 1
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに126社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの315件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当3第四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  2. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、未だ少人数による組織体制であるため、独立した内部監査専任部署は設けておりませんが」

    グループ化・従業員増加後も、少人数による組織体制を前提とした内部監査体制であることを記載している。
  3. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  4. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  5. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  6. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  7. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社は、役員7名及び従業員数が160名(平成30年2月末現在)と小規模な組織であり、業務執行体制もこれに応じたものになっております。当社は今後の急速な事業拡大に応じて従業員の育成、人員の採用を行うとともに業務執行体制の充実を図っていく方針です。」

    役員7名・従業員160名の組織規模と、急速な拡大に応じた採用・育成・体制充実の必要性を継続開示している。
  8. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  9. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  10. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  11. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社は、役員7名及び従業員数が138名(平成29年2月末現在)と小規模な組織であり、業務執行体制もこれに応じたものになっております。」

    役員7名・従業員138名という組織規模を示し、急速な拡大に対する体制整備の必要性を継続して開示している。
  12. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  13. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  14. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    小規模組織が急速な事業拡大に追いつかないリスクについて、重要な変更はないと記載している。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、取締役4名(非常勤取締役1名を含む)、監査役3名(非常勤監査役2名を含む)及び従業員数が99名(平成28年2月末現在)と小規模な組織であり、業務執行体制もこれに応じたものになっております。」

    取締役・監査役・従業員数を示し、事業拡大に対して採用・育成や業務執行体制の整備が遅れる可能性を開示している。
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