ジグザグ（340A）・リスク再掲直近の決算説明資料（2026-10-15）では「顕在化」
為替変動・海外マクロ環境リスク
FY2025に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
13記載
2年にわたる
10うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外事業環境・為替変動の複合リスク234社が書いているテーマ・逆風232社・追い風1社
ジグザグがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。116社中71社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの235件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、海外での景気後退、政情変化、法規制等の変更、テロ・紛争等の発生、感染症等の流行や災害の発生等によって海外カスタマーの購買行動に変化があった場合も、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
為替変動に加え、海外景気、政情、法規制、地政学、感染症、災害等のマクロ環境リスクを継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、米国では利下げの実施に加え、関税政策変更に伴う混乱により、為替相場の変動リスクは注視が必要な状況が継続しております。加えてウクライナ情勢、中東地域の不安定な状況により、依然として不透明な見通しが続いています。」
為替変動、関税政策、地政学的な不透明性について、継続的な注視が必要な状況として記載している。 - FY2025初出有価証券報告書
「著しい為替変動が生じる場合は外貨建てベースでの海外カスタマーから見た商品価格が大きく変動するため、一時的に海外カスタマーの購買行動に影響を及ぼす可能性があります。」
為替、海外景気、政情、法規制、テロ・紛争、感染症、災害等による購買行動変化をリスクとしている。