商品開発における市場評価の不確実性
FY2016に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「商品開発は、安定した収益を確保するための重要課題と認識しております。しかしながら、人的要因、資金的要因等から商品開発が進展しない可能性もあり、また、目標とした商品を開発できたとしても、市場の評価を仰ぐものであるため、当社が市場の変化を十分に予測できず、他社との競争力が後退した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
商品開発の停滞、市場評価、市場変化による競争力後退のリスクが継続して記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「商品開発は、安定した収益を確保するための重要課題と認識しております。しかしながら、人的要因、資金的要因等から商品開発が進展しない可能性もあり、また、目標とした商品を開発できたとしても、市場の評価を仰ぐものであるため、当社が市場の変化を十分に予測できず、他社との競争力が後退した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
商品開発の停滞、市場評価、市場変化による競争力後退を含むリスクの説明が継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「商品開発は、安定した収益を確保するための重要課題と認識しております。しかしながら、人的要因、資金的要因等から商品開発が進展しない可能性もあり、また、目標とした商品を開発できたとしても、市場の評価を仰ぐものであるため、当社が市場の変化を十分に予測できず、他社との競争力が後退した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の市場評価の不確実性に加え、人的・資金的要因による開発停滞や、市場変化による競争力後退までリスクの説明範囲を広げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについても重要な変更はありません。」
商品開発における市場評価の不確実性について、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
商品開発における市場評価の不確実性について、重要な発生または変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「商品開発は、市場調査を基に独自に行うものですが、市場の評価を仰ぐものであるため、タイムリーかつ正確な判断はできません。」
独自商品開発において市場評価を事前に正確に判断できないリスクが継続して示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについても重要な変更はありません。」
商品開発における市場評価の不確実性について、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについても重要な変更はありません。」
商品開発における市場評価の不確実性について、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「商品開発は、市場調査を基に独自に行うものですが、市場の評価を仰ぐものであるため、タイムリーかつ正確な判断はできません。」
独自商品開発について、市場評価を事前にタイムリーかつ正確に判断できないリスクが継続して示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについても重要な変更はありません。」
商品開発における市場評価の不確実性について、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについても重要な変更はありません。」
商品開発・市場評価に関するリスクについて、重要な変更はないと説明している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「しかしながら、初期導入であるため効果を検証しながら営業活動を進めたことや、商品の機能・効能の周知に時間を割かざるをえなかったことが、売上高伸び悩みの主たる要因でありました。」
初期導入時の効果検証と商品の機能・効能の周知に時間を要し、売上高の伸び悩みとして不確実性の影響が実際に表れたと説明されている。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「しかしながら、初期導入であるため効果を検証しながら進めております。現段階において結果は良好であり第４四半期において売上を計上する見通しであります。」
初期導入の効果検証は継続中だが、現段階の結果は良好と説明され、商品効果に関する不確実性への対処が進んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「商品開発は、市場調査を基に独自に行うものですが、市場の評価を仰ぐものであるため、タイムリーかつ正確な判断はできません。」
独自開発商品の市場受容を事前に正確に判断できないリスクを示している。