読む価値
73注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
3100
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2023年3月期・第2四半期累計（実績差異）・通期前回予想の公表 2022年5月13日売上高第2四半期累計86,500→91,970百万円
+6.3%
売上高通期177,000→191,900百万円
+8.4%
営業利益第2四半期累計2,700→6,479百万円
+140.0%
営業利益通期4,000→7,100百万円
+77.5%
親会社株主に帰属する当期純利益第2四半期累計900→4,418百万円
+390.9%
親会社株主に帰属する当期純利益通期1,300→4,000百万円
+207.7%
１株当たり当期純利益第2四半期累計8.14→48.64円 銭
+497.5%
１株当たり当期純利益通期10.52→41.58円 銭
+295.2%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
第2四半期累計は全セグメントで売上収益が期初計画を上回り、事業利益も計画を大幅に上回った。その他の営業収益に計画を上回る政府補助金を計上した一方、その他の営業費用に計画外の事業整理費用12億18百万円を計上した。下期は価格改定、為替前提の変更、原価および販管費の抑制を計画している。
特別損失の内容と金額
事業整理費用（その他の営業費用）12億18百万円
前期実績第2四半期累計：売上収益76,642百万円、事業利益3,988百万円、営業利益8,208百万円、税引前利益7,718百万円、四半期純利益5,378百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益5,404百万円、基本1株当たり四半期利益60.28円。通期：売上収益153,355百万円、事業利益5,431百万円、営業利益14,243百万円、税引前利益13,935百万円、当期利益9,241百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益8,979百万円、基本1株当たり当期利益99.25円。
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 第2四半期累計 86,500 / 通期 177,000 → 第2四半期累計 91,970 / 通期 191,900（第2四半期累計 6.3％ / 通期 8.4％） |
| 営業利益 | 第2四半期累計 2,700 / 通期 4,000 → 第2四半期累計 6,479 / 通期 7,100（第2四半期累計 140.0％ / 通期 77.5％） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 第2四半期累計 900 / 通期 1,300 → 第2四半期累計 4,418 / 通期 4,000（第2四半期累計 390.9％ / 通期 207.7％） |
| １株当たり当期純利益 | 第2四半期累計 8.14 / 通期 10.52 → 第2四半期累計 48.64 / 通期 41.58 |
| 対象決算期 | 2023年3月期 |
| 対象期間 | 第2四半期累計（実績差異）・通期 |
| 前回予想の公表日 | 2022年5月13日 |
| 前期実績 | 第2四半期累計：売上収益76,642百万円、事業利益3,988百万円、営業利益8,208百万円、税引前利益7,718百万円、四半期純利益5,378百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益5,404百万円、基本1株当たり四半期利益60.28円。通期：売上収益153,355百万円、事業利益5,431百万円、営業利益14,243百万円、税引前利益13,935百万円、当期利益9,241百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益8,979百万円、基本1株当たり当期利益99.25円。 |
| 修正の理由 | 第2四半期累計は全セグメントで売上収益が期初計画を上回り、事業利益も計画を大幅に上回った。その他の営業収益に計画を上回る政府補助金を計上した一方、その他の営業費用に計画外の事業整理費用12億18百万円を計上した。下期は価格改定、為替前提の変更、原価および販管費の抑制を計画している。 |
| 特別損失の内容と金額 | 事業整理費用（その他の営業費用）12億18百万円 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（2件）
経常利益配当予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。第2四半期累計は全セグメントで売上収益が期初計画を上回り、政府補助金も計画を上回った。下期は価格改定、為替前提の変更、原価・販管費の抑制を見込む一方、当年度下期は前年度の新型コロナ関連政府補助金を見込まず、中国事業再構築に伴う事業整理費用も発生した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。