カタログ通販市場の縮小とeコマース競争
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、カタログの再編・活性化、eコマースへの取り組みや新規事業の育成等により収益の拡大を図っておりますが、当社グループの施策が想定する効果をもたらさない場合、または既存事業者との競合、新規事業者の参入、新たな販売モデルの出現等により生活者の消費動向が変化した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
カタログ通販市場の縮小とeコマース競争を主要リスクとし、カタログ再編、EC、新規事業による対応を引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「インターネットやスマートフォン等モバイル端末の普及と情報技術の発達を背景としたeコマース市場の寄与から拡大傾向にあるものと推測しておりますが、一方でカタログを媒体とした通信販売の市場規模は減少傾向にあるものと推測しております。」
eコマース市場の拡大とカタログ通販市場の縮小、競争・新販売モデルによる消費動向変化を引き続きリスクとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような市場動向の中で当社グループでは、カタログの再編・活性化、eコマースへの取り組みや新規事業の育成等により収益の拡大を図っておりますが、当社グループの施策が想定する効果をもたらさない場合、または既存事業者との競合、新規事業者の参入、新たな販売モデルの出現等により生活者の消費動向が変化した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
カタログ通販市場の縮小とeコマース競争を引き続き主要リスクとして記載し、カタログ再編、EC、新規事業を対応策としている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、当社グループの主な顧客は、30歳代から50歳代の女性となっており、これら顧客層の消費動向また消費低迷による需要の落ち込み、長期的には少子化の状況は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
カタログ通販市場の縮小・EC競争に加え、主な顧客層の消費低迷と長期的な少子化を需要減少要因として追加的に記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような市場動向の中で当社グループでは、カタログの再編・活性化、eコマースへの取り組みや新規事業の育成等により収益の拡大を図っておりますが、当社グループの施策が想定する効果をもたらさない場合、または既存事業者との競合、新規事業者の参入、新たな販売モデルの出現等により生活者の消費動向が変化した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
カタログ通販市場の縮小とeコマース競争を引き続き主要リスクとし、カタログ再編、EC、新規事業による対応を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「インターネットやスマートフォン等モバイル端末の普及と情報技術の発達を背景としたeコマース市場の寄与から拡大傾向にあるものと推測しておりますが、一方でカタログを媒体とした通信販売の市場規模は減少傾向にあるものと推測しております。」
eコマース市場の拡大とカタログ通販市場の縮小、既存事業者との競合や新たな販売モデルの出現をリスクとして初めて整理している。