スターティアホールディングス（3393）・リスク再掲
新しいオフィス形態による情報通信機器需要減少リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
オフィス・社会生活・遊技機向け需要停滞10社が書いているテーマ・逆風11社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「この影響で、従来の一般オフィス向け通信機器の需要が減少し、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
在宅勤務、コワーキングスペース、シェアオフィス等の普及による従来型通信機器需要減少リスクを再確認している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループではコワーキングスペース等の提供事業者と提携し、その利用者へ通信回線や通信機器等を提供するビジネスを展開しています。」
在宅ワークや新しいオフィス形態による従来型通信機器需要の減少リスクに対し、コワーキングスペース等の提供事業者との提携を対応策として展開している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「テレワークを導入する企業が増加した事を受け、特に、MFPの利用減少に伴うカウンター収入が減少し、ストック型の売上が減少いたしました。」
テレワークという新しい勤務形態の普及により、従来型オフィス向けMFPの利用と関連収入が減少する影響が顕在化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「在宅ワークという働き方やコワーキングスペース、サービスオフィスといった新しい形態のオフィスがより普及する可能性があります。その影響で従来型の一般オフィス向け情報通信機器の需要が減少し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
在宅ワークやコワーキングスペース等の普及により、従来型オフィス向け機器需要が減少するリスクを初めて記載した。