専門人材の確保・育成の遅延とコスト増加
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、必要な人材の採用、育成、定着が計画通りに進まない状態がこのまま継続した場合は、採用コストにかかる求人費の増加及び人材不足による競争力の低下により、当社グループの事業、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
専門人材の採用・育成・定着の遅延リスクが継続している。給与制度の見直し、通年採用、独自採用、外国人採用、若手の抜擢等の対応策も具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、９月には「日本企業が実践し、成果につなげる、デジタルマーケティングとは」をテーマにした無料オンラインカンファレンス『Marketing CIRCUS DAY Autumn 2021』を開催し、社名変更を記念したキャンペーンを実施したことで、多くのお問い合わせや無料版ダウンロードを獲得することができました。」
中途採用が計画に対して進んでいないことや退職者・欠員の補充ができていないことを、人材関連費用の圧縮要因として記載している。専門人材の確保が計画どおり進まない状況を再確認している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、当社グループの事業に必要な営業スキル、専門知識、技術およびビジネスキャリア等を有する人材に対する需要は高く、必要な人材の拡充が計画どおり進まない事象が近年発生しております。」
専門人材の拡充が計画どおり進まない事象が近年発生したと明示され、人材確保リスクが具体化した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、人手不足に伴う供給制約や人件費の上昇が業況感の重石となっており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
人手不足による供給制約と人件費上昇が引き続き事業環境上の懸念として示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて必要な人員拡充が計画どおり進まない、または想定以上のコストが生じる等の可能性があります。」
専門人材の確保・育成の遅延および想定以上のコスト発生リスクを再確認している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「また、当社グループの顧客である中堅・中小企業の業況は、緩やかに改善しております。このような事業環境のもと、当社グループが属する業界は、昨今、クラウド化といった新しい技術革新が起こっており、…人手不足感に伴う人件費上昇懸念から先行きに慎重さが見られました。」
人手不足感に伴う人件費上昇懸念が事業環境上のリスクとして記載され、専門人材の確保・コスト増加リスクに関係する外部環境が示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかし、インターネット業界においては、当社グループの事業に必要な専門知識、技術、ビジネスキャリア等を有する人材に対する需要は高く、当社グループにおいて必要な人員拡充が計画どおり進まない、または想定以上のコストが生じる等の可能性があります。」
人材の需要増により、必要人員の拡充遅延や想定超のコスト発生をリスクとして初めて明示している。