読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
907100
株書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高+8.3%
基準 19,571目標21,200百万円
営業利益+9.6%
基準 2,282目標2,500百万円
営業利益率+0.1pt
基準 11.7目標11.8%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか10,000,000,000円 → 9,506,689,964円（-4.9%）-4.9%公表された2つの数値から算出
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針2025年3月期より、累進配当を継続的に実施するとともに、連結ベースの配当性向55％を目途とする基本方針。対象期間は2025年3月期以降。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針2021年12月20日公表のスキームにより、大株主から自己株式1,185,000株を取得。第三者割当による新株予約権15,800個を発行し、6,071個が行使済み（自己株式607,100株を割当）、残り9,729個は消却済み。大株主による売却は累計300,000株。
PBR・株価に関する自己評価株価の向上を遂げており、2024年6月17日現在の1株当たり終値は2,103円。2025年3月期末日までにプライム市場の達成は可能と考えている。PBRの数値は非開示。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01流通株式数の増加に向けた施策
02株価の向上に向けた施策
03中期経営計画の進捗・達成
04IR活動の強化
05株主還元の強化
06株式流動性の向上
計画の前提2024年3月31日時点の流通株式数は6,390,978株、同年1月1日から3月31日までの東証終値平均は1,487.51円。2025年3月期末の流通株式時価総額目標は100億円以上。
会社が挙げているリスク
流通時価総額達成のための株価維持・向上
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 中期経営計画NEXT’S 2025 |
| 計画期間 | 2020年4月~2025年3月 |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 19,571百万円 → 21,200百万円（8.3%） |
| 営業利益目標 | 2,282百万円 → 2,500百万円（9.6%） |
| 営業利益率目標 | 11.7% → 11.8%（0.9%） |
| 配当性向・DOEの方針 | 2025年3月期より、累進配当を継続的に実施するとともに、連結ベースの配当性向55％を目途とする基本方針。対象期間は2025年3月期以降。 |
| 自己株式取得の方針 | 2021年12月20日公表のスキームにより、大株主から自己株式1,185,000株を取得。第三者割当による新株予約権15,800個を発行し、6,071個が行使済み（自己株式607,100株を割当）、残り9,729個は消却済み。大株主による売却は累計300,000株。 |
| PBR・株価に関する自己評価 | 株価の向上を遂げており、2024年6月17日現在の1株当たり終値は2,103円。2025年3月期末日までにプライム市場の達成は可能と考えている。PBRの数値は非開示。 |
| 計画の前提 | 2024年3月31日時点の流通株式数は6,390,978株、同年1月1日から3月31日までの東証終値平均は1,487.51円。2025年3月期末の流通株式時価総額目標は100億円以上。 |
| 重点施策 | 流通株式数の増加に向けた施策、株価の向上に向けた施策、中期経営計画の進捗・達成、IR活動の強化、株主還元の強化、株式流動性の向上 |
| 前計画の実績 | 10,000,000,000円 → 9,506,689,964円（-4.9%） |
| 認識するリスク | 流通時価総額達成のための株価維持・向上 |
| 公表日 | 2024年6月21日 |
この書類が述べていない項目（11件）
当期純利益目標ROE目標ROIC目標資本コスト投資計画の総額分野別の投資額セグメント別目標非財務目標見直し・取り下げの理由対象市場の規模取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。資本政策およびIR活動の強化により、流通株式数の増加と株価の上昇を促し、流通株式時価総額の達成を目指している。具体的には、大株主からの自己株式取得・新株予約権の発行、大株主による株式売却、IR活動の強化、株主還元の強化、株式流動性の向上を進めている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。