棚卸資産の需給変動・滞留に伴う評価リスク
FY2021に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「棚卸資産（貯蔵品除く） 1,095百万円 当社の主力市場である基礎研究用試薬等の需給状況の変動により、需要が想定より悪化し正味売却価額が著しく下落した場合、また取得からの経過年数が増加した場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。」
棚卸資産の評価リスクを継続して開示し、対象金額は前年の1,059百万円から1,095百万円へ増加した。 - 2026-03-02再掲株主総会
「当社の主力市場である基礎研究用試薬等の需給状況の変動により、需要が想定より悪化し正味売却価額が著しく下落した場合、また取得からの経過年数が増加した場合には、翌連結会計年度の連結計算書類において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。」
基礎研究用試薬等の需給悪化や棚卸資産の経過年数増加による評価影響の可能性を継続して開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「棚卸資産（貯蔵品除く） 1,059百万円 当社の主力市場である基礎研究用試薬等の需給状況の変動により、需要が想定より悪化し正味売却価額が著しく下落した場合、また取得からの経過年数が増加した場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。」
棚卸資産の評価リスクを継続し、対象金額は前年の1,032百万円から1,059百万円へ増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「棚卸資産（貯蔵品除く） 1,032百万円 当社の主力市場である基礎研究用試薬等の需給状況の変動により、需要が想定より悪化し正味売却価額が著しく下落した場合、また取得からの経過年数が増加した場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。」
棚卸資産（貯蔵品除く）は1,032百万円となり、需要悪化や経過年数増加による評価額への影響リスクを継続して開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「棚卸資産（貯蔵品除く） 1,127百万円 当社の主力市場である基礎研究用試薬等の需給状況の変動により、需要が想定より悪化し正味売却価額が著しく下落した場合、また取得からの経過年数が増加した場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。」
棚卸資産（貯蔵品除く）は1,127百万円となり、需要悪化や経過年数増加による評価額への影響リスクを継続して開示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「たな卸資産（貯蔵品除く） 858百万円 当社の主力市場である基礎研究用試薬等の需給状況の変動により、需要が想定より悪化し正味売却価額が著しく下落した場合、また取得からの経過年数が増加した場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。」
棚卸資産858百万円について、基礎研究用試薬等の需要悪化や取得後の経過年数増加により評価額が重要な影響を受ける可能性を、重要な会計上の見積りとして初めて独立して開示している。