コスモ・バイオ（3386）・施策再掲
働き方改革とテレワークの推進
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク制度導入と本社機能集約49社が書いているテーマ・逆風0社・追い風49社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「テレワーク制度については、業務効率と生産性向上を目的とした柔軟な運用を続け、災害時や感染症拡大時の事業継続計画（BCP）にも対応してまいります。」
テレワークを業務効率・生産性向上と災害・感染症時の事業継続に活用する方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「業務効率と生産性の向上を目的としたテレワーク制度につきましては、地震・洪水等の災害時や感染症等の拡大防止などオフィスへの通勤が困難な場合などの事業継続の目的にも対応させています。」
テレワークを業務効率・生産性向上に加え、災害・感染症時の事業継続に活用する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「テレワーク制度につきましては、業務効率と生産性の向上のため、地震・洪水等の災害時や感染症等の拡大防止などオフィスへの通勤が困難な場合の事業継続の目的にも対応させています。」
テレワークを業務効率・生産性向上に加え、災害・感染症時の事業継続に活用する方針を継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「事業継続のための対策として、テレワークの更なる効率化を進めてまいります。」
従来のテレワーク推進から、事業継続を目的とする「更なる効率化」へ表現が強まっている。 - FY2019初出有価証券報告書
「（3）働き方改革の推進 テレワークの推進など」
企業価値向上に向けた課題として、テレワークを含む働き方改革を初めて掲げている。