読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
38.7
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年1月1日〜2024年12月31日連結日本基準売上高10,037百万円前年比 +7.5%
営業利益318百万円前年比 -38.7%
経常利益364百万円前年比 -44.2%
純利益（親会社株主帰属）262百万円前年比 -40.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益45円05銭
売上高営業利益率3.2
期末の財政状態
総資産11,723百万円
うち純資産 9,555 百万円自己資本比率 76.5%前期末比 -1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+241
投資-217
財務-479
純増減-455
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,393百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,700百万円（前年比 +6.6%）
営業利益490百万円（前年比 +53.8%）
経常利益580百万円（前年比 +59.2%）
純利益430百万円（前年比 +64.1%）
年間配当予想50円／株 → 50円／株（0.0%）
配当性向2024年12月期 111% / 2025年12月期予想 66.6%
株主還元方針連結配当性向60％またはDOE3.5％のいずれか高い方を基準として決定
業績の増減要因
大学・公的研究機関では予算執行が堅調だった一方、市場環境や同業他社との価格競争は厳しい状況が継続。エネルギー・原材料価格の高騰や円安も進行する中、自社製品・商品・サービスの提供、在庫の適正化、迅速出荷に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 53百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 48百万円
減価償却費136百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数6,048,000
期末自己株式数317,801
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 10,037百万円（前年比 +7.5%） |
| 営業利益 | 318百万円（前年比 -38.7%） |
| 経常利益 | 364百万円（前年比 -44.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 262百万円（前年比 -40.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 45円05銭 |
| 売上高営業利益率 | 3.2 |
| 自己資本比率 | 当期末 76.5 / 前期末 77.7 |
| 総資産 | 11,723百万円 |
| 純資産 | 9,555百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 241百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -217百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -479百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,393百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,700百万円（前年比 +6.6%） / 営業利益 490百万円（前年比 +53.8%） / 経常利益 580百万円（前年比 +59.2%） / 純利益 430百万円（前年比 +64.1%） |
| 年間配当予想 | 50円／株 → 50円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 2024年12月期 111% / 2025年12月期予想 66.6% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向60％またはDOE3.5％のいずれか高い方を基準として決定 |
| 減価償却費 | 136百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 53百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 48百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 6,048,000 |
| 期末自己株式数 | 317,801 |
| 業績の増減要因 | 大学・公的研究機関では予算執行が堅調だった一方、市場環境や同業他社との価格競争は厳しい状況が継続。エネルギー・原材料価格の高騰や円安も進行する中、自社製品・商品・サービスの提供、在庫の適正化、迅速出荷に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、地政学的リスク、エネルギー・原材料価格の高騰、円安、市場環境や同業他社との価格競争の厳しさを挙げています。また、自社製品・商品・サービスの提供、在庫の適正化、迅速出荷に取り組んだと説明しています。次期については、為替レートの想定による仕入原価の増加、人員増による人件費の増加、販売活動・社内管理体制の強化による販管費の増加を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。