読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-36.3
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高9,340百万円前年比 -2.2%
営業利益519百万円前年比 -36.3%
経常利益653百万円前年比 -17.4%
純利益（親会社株主帰属）442百万円前年比 -14.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益75円97銭
売上高営業利益率5.6%
期末の財政状態
総資産10,872百万円
うち純資産 9,026 百万円自己資本比率 77.7%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+736
投資-758
財務-201
純増減-223
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,826百万円
セグメント別売上高単一セグメントのため記載省略
セグメント別利益単一セグメントのため記載省略
地域別売上高2022年12月期 日本 8,581百万円 / 海外 971百万円 / 合計 9,553百万円 / 2023年12月期 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため記載省略
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,800百万円（前年比 +4.9%）
営業利益390百万円（前年比 -25.0%）
経常利益450百万円（前年比 -31.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益310百万円（前年比 -30.0%）
年間配当予想30円／株 → 30円／株（0.0%）
配当性向当期実績 39.5% / 次期予想 56.4%
株主還元方針安定配当を念頭に置き、配当性向を重視する方針。数値目標の明記はなし。
業績の増減要因
市場環境や同業他社との価格競争が厳しい状況に加え、円安により仕入原価が増加し、売上総利益率が低下した。次期は人員増による人件費や販売活動・社内管理体制の強化により販管費の増加を見込む。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳該当事項なし
減価償却費148百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数6,048,000
期末自己株式数212,633
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 9,340百万円（前年比 -2.2%） |
| 営業利益 | 519百万円（前年比 -36.3%） |
| 経常利益 | 653百万円（前年比 -17.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 442百万円（前年比 -14.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 75円97銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 77.7 / 前期末 78.1 |
| 総資産 | 10,872百万円 |
| 純資産 | 9,026百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 736百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -758百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -201百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,826百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,800百万円（前年比 +4.9%） / 営業利益 390百万円（前年比 -25.0%） / 経常利益 450百万円（前年比 -31.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 310百万円（前年比 -30.0%） |
| 年間配当予想 | 30円／株 → 30円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 当期実績 39.5% / 次期予想 56.4% |
| 株主還元方針 | 安定配当を念頭に置き、配当性向を重視する方針。数値目標の明記はなし。 |
| セグメント別売上高 | 単一セグメントのため記載省略 |
| セグメント別利益 | 単一セグメントのため記載省略 |
| 地域別売上高 | 2022年12月期 日本 8,581百万円 / 海外 971百万円 / 合計 9,553百万円 / 2023年12月期 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため記載省略 |
| 減価償却費 | 148百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 6,048,000 |
| 期末自己株式数 | 212,633 |
| 業績の増減要因 | 市場環境や同業他社との価格競争が厳しい状況に加え、円安により仕入原価が増加し、売上総利益率が低下した。次期は人員増による人件費や販売活動・社内管理体制の強化により販管費の増加を見込む。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、市場環境や同業他社との価格競争が厳しい状況に加え、円安による仕入原価の増加を説明している。次期については、人員増による人件費や販売活動・社内管理体制の強化による販売費及び一般管理費の増加を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。