読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-22.2
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高9,553百万円前年比 +3.5%
営業利益816百万円前年比 -22.2%
経常利益790百万円前年比 -28.1%
純利益（親会社株主帰属）517百万円前年比 -29.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益89円13銭
売上高営業利益率8.5%
期末の財政状態
総資産10,313百万円
うち純資産 8,617 百万円自己資本比率 78.1%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+284
投資-291
財務-236
純増減-243
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,036百万円
セグメント別売上高単一セグメントのため記載省略
セグメント別利益単一セグメントのため記載省略
地域別売上高本邦の外部顧客への売上高が90％超のため記載省略
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,800百万円（前年比 +2.6%）
営業利益600百万円（前年比 -26.5%）
経常利益660百万円（前年比 -16.5%）
純利益450百万円（前年比 -13.0%）
年間配当予想36円／株 → 30円／株（-16.7%）
配当性向2021年12月期 28.4% / 2022年12月期 40.4% / 2023年12月期（予想） 38.8%
株主還元方針安定配当を念頭に置き、配当性向を重視する方針。数値目標は非開示。
業績の増減要因
売上高は増加したが、売上総利益は6.0％減、売上総利益率は前年の39.6％から36.0％へ低下した。同業他社との販売価格競争が厳しく、平均為替レートは128円／ドルとなった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
減価償却費141百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数6,048,000株
期末自己株式数234,676株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 9,553百万円（前年比 +3.5%） |
| 営業利益 | 816百万円（前年比 -22.2%） |
| 経常利益 | 790百万円（前年比 -28.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 517百万円（前年比 -29.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 89円13銭 |
| 売上高営業利益率 | 8.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 78.1% / 前期末 77.3% |
| 総資産 | 10,313百万円 |
| 純資産 | 8,617百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 284百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -291百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -236百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,036百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,800百万円（前年比 +2.6%） / 営業利益 600百万円（前年比 -26.5%） / 経常利益 660百万円（前年比 -16.5%） / 純利益 450百万円（前年比 -13.0%） |
| 年間配当予想 | 36円／株 → 30円／株（-16.7%） |
| 配当性向 | 2021年12月期 28.4% / 2022年12月期 40.4% / 2023年12月期（予想） 38.8% |
| 株主還元方針 | 安定配当を念頭に置き、配当性向を重視する方針。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | 単一セグメントのため記載省略 |
| セグメント別利益 | 単一セグメントのため記載省略 |
| 地域別売上高 | 本邦の外部顧客への売上高が90％超のため記載省略 |
| 減価償却費 | 141百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 6,048,000株 |
| 期末自己株式数 | 234,676株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は増加したが、売上総利益は6.0％減、売上総利益率は前年の39.6％から36.0％へ低下した。同業他社との販売価格競争が厳しく、平均為替レートは128円／ドルとなった。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。同業他社との販売価格競争が厳しい状況にあり、2022年の平均為替レートは128円／ドルと前年の108円／ドルから円安となった。会社は2023年12月期について、為替レートを前提とした仕入原価の増加、人員増による人件費の増加、販売活動・研究開発活動の積極化による費用増加を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。