有能な人材の確保・育成と事業改革への適応
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026人材育成施策を具体化有価証券報告書
「人材の育成については、新入社員研修、階層別研修などの社内研修の機会提供、資格取得支援などに取り組んでおります。」
従来の採用・トレーニングセンター方針に加え、新入社員研修、階層別研修、資格取得支援を人材育成策として具体的に開示している。 - FY2025人的資本指標を追加開示有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合（％）22.2 男性労働者の育児休業取得率（％）25.0 労働者の男女の賃金の差異（％）全労働者65.8 うち正規労働者60.0 うち非正規労働者90.6」
従来の採用・育成方針に加え、女性管理職比率、男性育児休業取得率、男女の賃金の差異に関する人的資本指標を開示した。 - FY2023人的資本・多様性施策を具体化有価証券報告書
「人的資本への投資については、従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮できるよう支援するとともに、働き甲斐のある職場環境づくりに努めております。人材については、新卒採用及び中途採用を継続的に実施し、年齢、国籍、性別等区別することなく、人材を登用し多様性の確保を進めております。」
従来の採用・育成方針に加え、人的資本投資、年齢・国籍・性別を問わない登用、多様性確保が明示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新卒採用から通年採用まで門戸を広げ、優秀な人材の確保に努めてまいります。ＬＰガスの保安サービスや設備機器点検はシニア層にとっても長く活躍できる業務であり、未経験者でも活躍できるようトレーニングセンターを自社内に設けて積極的な採用を行ってまいります。」
新卒・通年採用、シニア層等への採用拡大、社内トレーニングセンターによる人材育成を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これまでも、ライフライン事業者として地域密着型企業を標榜し、横浜型地域貢献企業、えるぼし認定を取得し、地域生活者、シニア層、主婦層をターゲットとして採用に力をいれてまいりましたが、今後も多岐に渡る業務に合せた雇用形態を用意することで人手不足にも対処して行きます。」
採用対象の拡大や多様な雇用形態、訓練センターを通じて人材不足に対応する方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新卒採用から通年採用に門戸を広げ、優秀な人材確保に努めてまいります。…未経験者でも活躍できるよう訓練センターを自社内に設けて積極的な採用を行ってまいります。」
人材確保・育成を引き続き課題としつつ、新卒・通年採用、訓練センター、シニア層・主婦層等を対象とした具体的な対応を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「クオリティ委員会は企業の継続的発展を支えるために不可欠な人材の育成・確保と競争力ある商品開発のための品質管理・品質向上を目的に設置しております。」
有能な人材の確保・育成と品質管理を重要課題とし、クオリティ委員会を通じて対応する方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「スキルある有能な人材を確保していく必要があります。特にウォーター事業の発展のための有能な人材や、ＧＰＳシステムの有効活用のためのオペレーション能力・顧客対応能力に秀でた人材の確保、育成は重要な課題であります。」
ウォーター事業、ＧＰＳシステム運用、顧客対応に必要な人材の確保・育成を重要課題としている。