クリヤマホールディングス（3355）・リスク悪化
大阪北部地震による被災・物流懸念
FY2018-Q2に初出。2回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2018-Q3。
2記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による店舗・物流網寸断リスク82社が書いているテーマ・逆風79社・追い風5社
クリヤマホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、６月の大阪北部地震に続き、西日本を中心とした平成30年７月豪雨、９月には２度の台風の列島縦断、そして北海道胆振東部地震と、立て続けに発生した自然災害が各地で大きな被害を及ぼし、その影響が懸念される状況となりました。」
大阪北部地震に加え、平成30年7月豪雨、台風、北海道胆振東部地震が発生し、自然災害による被害・影響懸念が拡大した。四半期連結損益計算書には災害による損失2,758万円も計上されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「しかし６月後半には大阪北部で発生した地震において近畿地方の広い地域が被災し、建物の損傷や人的な被害を及ぼし、物流などに懸念も残しました。」
大阪北部地震による建物損傷・人的被害が実際に発生し、物流への懸念が記載された。既存の熊本地震とは別の自然災害事象である。