クリヤマホールディングス（3355）・リスク再掲
公共投資動向への依存
FY2019に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
公共投資・産業設備投資の変動による需要減少34社が書いているテーマ・逆風28社・追い風5社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。26社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「これらの商品を用途別にみると道路・土木等の公共投資向け販売が約５割を占めるため、公共投資の動向が当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
公共投資向け販売が約5割を占める構造と、公共投資の動向が業績に影響する可能性が継続して開示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「インフラ公共投資に関連する建設業をはじめ、製造業、鉱業等、幅広い分野の需要を捉えたことで販売が好調に推移しました。」
公共投資に関連する建設業や製造業、鉱業など幅広い分野の需要が販売を支える要因として記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「米国政府のインフラ投資により建設業が活況だったことをはじめ、幅広い分野で総じて需要が底堅く推移しました。」
公共投資、特に米国政府のインフラ投資が建設業の需要を支える要因として記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらの商品を用途別にみると道路・土木等の公共投資向け販売が約５割を占めるため、公共投資の動向が当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
公共投資向け販売が約5割を占める構造と、公共投資減少に備えた民間商業施設向けオリジナル商品の拡大方針が継続した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「これらの商品を用途別にみると道路・土木等の公共投資向け販売が５割程度を占めるため、公共投資の動向が当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
公共投資向け販売の構成比が従来の約2～3割から5割程度と記載され、公共投資への依存度がより大きく示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの商品を用途別にみると道路・土木等の公共投資向け販売が２～３割を占めるため、公共投資の動向が当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
公共投資向け販売が2～3割を占める構造と、公共投資動向が業績に影響する可能性が継続して開示された。 - FY2019初出有価証券報告書
「道路・土木等の公共投資向けが約２～３割を占めるため、公共投資の動向が当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
スポーツ・建設資材事業の商品用途の約2～3割が公共投資向けであり、公共投資動向が業績に影響する可能性を示した。