読む価値
44定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.5
前年同期比（売上高、%）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高20,009,846千円前年比 +8.5%
営業利益1,388,624千円前年比 +2.9%
経常利益1,523,300千円前年比 +1.3%
純利益（親会社株主帰属）994,299千円前年比 -7.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産71,150,016千円
うち純資産 41,823,372 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,099,856
投資-375,201
財務-755,234
純増減-30,579
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,838,035千円
セグメント別売上高アジア事業 7,149,085千円（前年比 -1.4%）、北米事業 11,479,924千円（前年比 +17.0%）、欧州・南米・オセアニア事業 1,380,836千円（前年比 +0.2%）
セグメント別利益アジア事業 874,384千円（前年比 +20.7%）、北米事業 817,148千円（前年比 +21.9%）、欧州・南米・オセアニア事業 102,578千円（前年比 -31.1%）
業績の増減要因
国内外での需要の取り込み、物流体制の最適化、北米の底堅い需要、円安が増収・営業増益に寄与した。アジアでは産業用機械の生産台数減少、欧州・南米・オセアニアではアルゼンチン子会社への超インフレ会計適用が影響した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 Kuriyama Australia Pty Ltd. / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,060千円、投資有価証券売却益 5,387千円 / 特別損失 固定資産除却損 5,136千円
減価償却費361,159千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 20,009,846千円（前年比 +8.5%） |
| 営業利益 | 1,388,624千円（前年比 +2.9%） |
| 経常利益 | 1,523,300千円（前年比 +1.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 994,299千円（前年比 -7.0%） |
| 総資産 | 71,150,016千円 |
| 純資産 | 41,823,372千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,099,856千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -375,201千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -755,234千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,838,035千円 |
| セグメント別売上高 | アジア事業 7,149,085千円（前年比 -1.4%）、北米事業 11,479,924千円（前年比 +17.0%）、欧州・南米・オセアニア事業 1,380,836千円（前年比 +0.2%） |
| セグメント別利益 | アジア事業 874,384千円（前年比 +20.7%）、北米事業 817,148千円（前年比 +21.9%）、欧州・南米・オセアニア事業 102,578千円（前年比 -31.1%） |
| 減価償却費 | 361,159千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,060千円、投資有価証券売却益 5,387千円 / 特別損失 固定資産除却損 5,136千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 Kuriyama Australia Pty Ltd. / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 国内外での需要の取り込み、物流体制の最適化、北米の底堅い需要、円安が増収・営業増益に寄与した。アジアでは産業用機械の生産台数減少、欧州・南米・オセアニアではアルゼンチン子会社への超インフレ会計適用が影響した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、国内外での需要の取り込み、物流体制の最適化、北米での底堅い需要、円安を増収・営業増益要因として挙げている。一方、アジアでは建機・農機など産業用機械の生産台数減少、欧州・南米・オセアニアではアルゼンチン子会社への超インフレ会計適用を減益要因としている。親会社株主に帰属する純利益の減少について、個別の理由は説明していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。