読む価値
50定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-12.9
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高71,672,990千円前年比 +0.3%
営業利益3,971,130千円前年比 -12.9%
経常利益4,520,525千円前年比 -9.1%
純利益（親会社株主帰属）3,793,475千円前年比 +4.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益193円62銭
期末の財政状態
総資産64,537,807千円
うち純資産 39,660,154 千円自己資本比率 61.4%前期末比 +6.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,498,195
投資+646,302
財務-5,209,457
純増減-64,960
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,438,096千円
セグメント別売上高産業資材事業 17,747,603千円（前年比 -3.0%）、スポーツ・建設資材事業 9,045,851千円（前年比 -14.9%）、その他事業 707,861千円（前年比 -4.3%）、北米事業 38,975,772千円（前年比 +5.2%）、欧州・南米事業 5,195,901千円（前年比 +9.2%）
セグメント別利益産業資材事業 2,408,408千円（前年比 -11.8%）、スポーツ・建設資材事業 251,854千円（前年比 -59.2%）、その他事業 -311,481千円、北米事業 2,156,700千円（前年比 +6.0%）、欧州・南米事業 340,306千円（前年比 -6.0%）
地域別売上高24,914,493千円、33,061,648千円、3,270,796千円、4,135,817千円、6,290,234千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高730億円
営業利益44億円
経常利益49億円
純利益33億円
株主還元方針連結配当性向30％以上を目標とし、DOE2.5％を目安とする
業績の増減要因
価格転嫁、物流機能の最適化、各事業の販売数量・需要動向、円安の影響、調達コストや工事材料費・人件費の上昇、アルゼンチン子会社への超インフレ会計適用、米国子会社の固定資産売却益
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失33,369千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,412,337千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,981千円、減損損失 33,369千円
減価償却費1,448,051千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 71,672,990千円（前年比 +0.3%） |
| 営業利益 | 3,971,130千円（前年比 -12.9%） |
| 経常利益 | 4,520,525千円（前年比 -9.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,793,475千円（前年比 +4.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 193円62銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.4 / 前期末 54.5 |
| 総資産 | 64,537,807千円 |
| 純資産 | 39,660,154千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,498,195千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 646,302千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,209,457千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,438,096千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 730億円 / 営業利益 44億円 / 経常利益 49億円 / 純利益 33億円 |
| 株主還元方針 | 連結配当性向30％以上を目標とし、DOE2.5％を目安とする |
| セグメント別売上高 | 産業資材事業 17,747,603千円（前年比 -3.0%）、スポーツ・建設資材事業 9,045,851千円（前年比 -14.9%）、その他事業 707,861千円（前年比 -4.3%）、北米事業 38,975,772千円（前年比 +5.2%）、欧州・南米事業 5,195,901千円（前年比 +9.2%） |
| セグメント別利益 | 産業資材事業 2,408,408千円（前年比 -11.8%）、スポーツ・建設資材事業 251,854千円（前年比 -59.2%）、その他事業 -311,481千円、北米事業 2,156,700千円（前年比 +6.0%）、欧州・南米事業 340,306千円（前年比 -6.0%） |
| 地域別売上高 | 24,914,493千円、33,061,648千円、3,270,796千円、4,135,817千円、6,290,234千円 |
| 減価償却費 | 1,448,051千円 |
| 減損損失 | 33,369千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,412,337千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,981千円、減損損失 33,369千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 価格転嫁、物流機能の最適化、各事業の販売数量・需要動向、円安の影響、調達コストや工事材料費・人件費の上昇、アルゼンチン子会社への超インフレ会計適用、米国子会社の固定資産売却益 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、収益性確保のための価格転嫁や物流最適化を進めた一方、調達コスト、工事材料費・人件費の上昇、アルゼンチン子会社への超インフレ会計適用などが利益を押し下げたと説明している。親会社株主に帰属する当期純利益の増加は、米国子会社による本社・物流倉庫売却に伴う固定資産売却益によるものとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。