読む価値
53定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
22.1
売上高の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2022年1月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高53,750,801千円前年比 +22.1%
営業利益3,337,142千円前年比 -5.5%
経常利益3,680,430千円前年比 -6.0%
純利益（親会社株主帰属）2,675,518千円前年比 -17.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産63,762,918千円
うち純資産 35,421,203 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-1,417,103
投資-738,594
財務+2,354,332
純増減+198,635
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,436,458千円
セグメント別売上高
産業資材事業13,486,08717.8%
スポーツ・建設資材事業8,018,29910.6%
その他事業526,9720.7%
アジア事業合計22,031,35929.1%
北米事業28,105,87437.1%
欧州・南米事業3,613,5684.8%
セグメント別利益
産業資材事業1,830,025
スポーツ・建設資材事業414,162
その他事業-110,776
アジア事業合計2,133,412
北米事業1,694,705
欧州・南米事業292,793
見通しと株主還元
業績予想の修正売上高 変更なし / 営業利益 変更なし / 経常利益 変更なし / 純利益 変更なし
業績の増減要因
北米事業で旺盛な需要に対応するための商品供給体制を堅持したこと、円安の影響、各用途での販売増加により売上高が増加した。一方、価格転嫁を上回るインフレの加速、原材料費・物流費・人件費の上昇により利益が減少した。純利益の減少には前年同期の債務免除益5億8百万円の反動も影響した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失金額 該当事項なし / 対象資産 固定資産の減損損失
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 399千円、投資有価証券売却益 904千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,365千円、固定資産売却損 22,003千円
減価償却費974,760千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 53,750,801千円（前年比 +22.1%） |
| 営業利益 | 3,337,142千円（前年比 -5.5%） |
| 経常利益 | 3,680,430千円（前年比 -6.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,675,518千円（前年比 -17.1%） |
| 総資産 | 63,762,918千円 |
| 純資産 | 35,421,203千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,417,103千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -738,594千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,354,332千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,436,458千円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 変更なし / 営業利益 変更なし / 経常利益 変更なし / 純利益 変更なし |
| セグメント別売上高 | セグメント 産業資材事業 / 売上高 13,486,087千円（前年比 +0.3%）、セグメント スポーツ・建設資材事業 / 売上高 8,018,299千円（前年比 +18.3%）、セグメント その他事業 / 売上高 526,972千円（前年比 +16.3%）、セグメント アジア事業合計 / 売上高 22,031,359千円（前年比 +6.6%）、セグメント 北米事業 / 売上高 28,105,874千円（前年比 +37.9%）、セグメント 欧州・南米事業 / 売上高 3,613,568千円（前年比 +21.1%） |
| セグメント別利益 | セグメント 産業資材事業 / セグメント利益 1,830,025千円（前年比 -13.4%）、セグメント スポーツ・建設資材事業 / セグメント利益 414,162千円（前年比 +1.0%）、セグメント その他事業 / セグメント利益 -110,776千円、セグメント アジア事業合計 / セグメント利益 2,133,412千円（前年比 -12.9%）、セグメント 北米事業 / セグメント利益 1,694,705千円（前年比 +7.1%）、セグメント 欧州・南米事業 / セグメント利益 292,793千円（前年比 +32.9%） |
| 減価償却費 | 974,760千円 |
| 減損損失 | 金額 該当事項なし / 対象資産 固定資産の減損損失 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 399千円、投資有価証券売却益 904千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,365千円、固定資産売却損 22,003千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 北米事業で旺盛な需要に対応するための商品供給体制を堅持したこと、円安の影響、各用途での販売増加により売上高が増加した。一方、価格転嫁を上回るインフレの加速、原材料費・物流費・人件費の上昇により利益が減少した。純利益の減少には前年同期の債務免除益5億8百万円の反動も影響した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。北米事業で旺盛な需要に対応するための商品供給体制を堅持したことや円安の影響により増収となった一方、価格転嫁を上回るインフレの加速により減益となった。親会社株主に帰属する四半期純利益の減少は、前年同期に債務免除益5億8百万円を特別利益として計上した反動による。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。