読む価値
44定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17.9
％（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高17,144,018千円前年比 +17.9%
営業利益1,322,130千円前年比 +2.1%
経常利益1,407,143千円前年比 -1.7%
純利益（親会社株主帰属）1,037,950千円前年比 +4.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産55,448,478千円
うち純資産 30,403,043 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+161,327
投資-183,575
財務-84,018
純増減-106,266
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,519,452千円
セグメント別売上高
アジア事業7,851,52145.8%+7.2%
北米事業8,240,92448.1%+32.3%
欧州・南米事業1,051,5726.1%+6.1%
セグメント別利益
アジア事業925,14658.5%-2.0%
北米事業593,01137.5%+25.1%
欧州・南米事業63,7284.0%-44.3%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2022年2月14日に公表した業績予想から変更なし（予想数値は本書類に記載なし）
業績予想の修正なし（2022年2月14日公表予想から変更なし）
業績の増減要因
建設機械・農業機械向けなどの需要が高水準で推移し、各地域で販売が増加した。北米では大幅な円安により売上・利益が押し上げられた一方、原材料費、エネルギー価格、人件費、物流費の上昇が利益の押し下げ要因となったため、サプライチェーンの最適化と適切な価格転嫁を進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 399千円 / 特別損失 固定資産除却損 643千円
減価償却費302,504千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 17,144,018千円（前年比 +17.9%） |
| 営業利益 | 1,322,130千円（前年比 +2.1%） |
| 経常利益 | 1,407,143千円（前年比 -1.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,037,950千円（前年比 +4.4%） |
| 総資産 | 55,448,478千円 |
| 純資産 | 30,403,043千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 161,327千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -183,575千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -84,018千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,519,452千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2022年2月14日に公表した業績予想から変更なし（予想数値は本書類に記載なし） |
| 業績予想の修正 | なし（2022年2月14日公表予想から変更なし） |
| セグメント別売上高 | アジア事業 7,851,521千円（前年比 +7.2%） / 北米事業 8,240,924千円（前年比 +32.3%） / 欧州・南米事業 1,051,572千円（前年比 +6.1%） |
| セグメント別利益 | アジア事業 925,146千円（前年比 -2.0%） / 北米事業 593,011千円（前年比 +25.1%） / 欧州・南米事業 63,728千円（前年比 -44.3%） |
| 減価償却費 | 302,504千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 399千円 / 特別損失 固定資産除却損 643千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 建設機械・農業機械向けなどの需要が高水準で推移し、各地域で販売が増加した。北米では大幅な円安により売上・利益が押し上げられた一方、原材料費、エネルギー価格、人件費、物流費の上昇が利益の押し下げ要因となったため、サプライチェーンの最適化と適切な価格転嫁を進めた。 |
この書類が述べていない項目（14件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。建設機械・農業機械向けなどの需要が高水準で推移し、北米を中心に販売が増加したことに加え、大幅な円安により売上・利益が押し上げられた。原材料費、人件費、物流費の高騰に対しては、サプライチェーンの最適化と価格転嫁を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。