働き方の見直し・働きやすい職場環境づくりと店舗定休日制度
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年４月より店舗の勤務形態に週休３日制を導入するなど、グループ内における労働環境・ワークライフバランスの改善を進めております。」
店舗勤務形態への週休3日制導入を継続し、労働環境とワークライフバランスの改善を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「社内環境整備に関する方針としては、働き方改革の取り組みとして店舗定休日制度を採用し、2025年４月からは週休３日制を店舗勤務社員向けに導入しており、よりワークライフバランス重視した働きやすい職場環境づくりを推進しております。また、2024年３月期に一般社員向けベースアップを、2025年４月からは管理職向けベースアップの実施を予定しており、労働環境の向上に努めております。」
店舗勤務社員向け週休3日制を2025年4月から導入し、管理職向けベースアップも同時期に予定するなど、働きやすさと人材定着に向けた施策を具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の一環として、店舗定休日制度を導入し、より働きやすい職場環境づくりへの取組みを推進しており、休暇取得の促進や譲渡制限付株式報酬制度を社員に導入するなど、人材の定着化を図っております。」
店舗定休日制度、休暇取得促進、社員向け株式報酬制度による働きやすさ・人材定着の取り組みを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の一環として、店舗定休日制度を導入し、より働きやすい職場環境づくりへの取組みを推進しており、休暇取得の促進や譲渡制限付株式報酬制度を社員に導入するなど、人材の定着化を図り、全社員が安心して働くことができる職場環境の整備に努めております。」
店舗定休日制度、休暇取得促進、社員向け譲渡制限付株式報酬制度などにより、働きやすい職場環境と人材定着を図る取り組みを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「働き方の見直し・より働きやすい職場環境づくり」につきましては、前事業年度より導入した店舗定休日制度をはじめとした店舗の生産性・品質の向上に対する取り組みを継続し、お客様の満足度向上につなげていく所存であります。」
前事業年度に導入した店舗定休日制度を含む働き方・職場環境の見直しを継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、当事業年度より「働き方の見直し・より働きやすい職場環境づくり」を目指し、店舗定休日制度を導入しいたしました。「働き方の見直し・より働きやすい職場環境づくり」を行うことで、店舗の生産性・品質の向上につながり、ひいてはお客様の満足度向上につながるものと確信しております。なお、店舗定休日制度の導入に伴い１店舗当たりの年間営業日数は、前事業年度に比べ約20日減少しました。」
当事業年度から店舗定休日制度を導入し、働きやすい職場環境、生産性・品質、顧客満足度の向上を結び付ける新たな施策として示している。年間営業日数は1店舗当たり約20日減少した。