SEIMAホールディングス（3306）・事実主要顧客集中の上昇
主要顧客への売上集中
FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026主要顧客集中の上昇有価証券報告書
「スズキ株式会社 498,712 20.0 483,434 20.1」
スズキ株式会社の販売割合が20.1％となり、前事業年度の11.3％から上昇した。前年度に記載された他の主要顧客に代わり、スズキへの販売集中が目立つ構成となった。 - FY2025主要顧客の増加有価証券報告書
「TOYOTA ACCESSORIES DEVELOPMENT 693,997 15.7 スズキ㈱ 498,712 11.3」
主要顧客としてTOYOTA ACCESSORIES DEVELOPMENTが15.7％を占め、スズキ㈱も11.3％となり、10％超の主要顧客が1社から2社へ増えた。 - FY2024主要顧客集中の対象変更有価証券報告書
「TOYOTA ACCESSORIES DEVELOPMENT 515,145 11.9」
主要顧客がABDUL LATIF JAMEELからTOYOTA ACCESSORIES DEVELOPMENTへ変わり、当年度はTOYOTA ACCESSORIES DEVELOPMENTが総販売実績の11.9％を占めた。 - FY2023主要顧客集中の再出現有価証券報告書
「ABDUL LATIF JAMEEL 411,859 11.0」
主要顧客として、ABDUL LATIF JAMEELの販売割合が11.0％となり、FY2019に記載がなくなった主要顧客集中の開示対象が再び生じた。 - FY2019削除有価証券報告書
「外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。」
主要顧客として10％以上を占める相手先がないと記載され、主要顧客集中の開示対象はなくなった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「なお、㈱ホンダアクセスについては、当連結会計年度において販売実績の総販売実績に対する割合が100分の10未満であるため、当連結会計年度の記載を省略しております。」
前年度に13.7％を占めた㈱ホンダアクセスが当年度は10％未満となり、主要顧客としての記載対象から外れた。 - FY2017再定義有価証券報告書
「㈱ホンダアクセス 547,799 13.7」
主要顧客のうち、当年度は㈱ホンダアクセスの販売割合が13.7％となった。前年度に10％超だったABDUL LATIF JAMEELは当年度の割合が10％未満となり、記載対象から外れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「ABDUL LATIF JAMEEL 518,713千円 12.5％ ㈱ホンダアクセス 426,174千円 10.3％」
当年度の総販売実績に占める主要顧客の割合として、2社がそれぞれ10％を超えた。