読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-76
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高1,157百万円前年比 +2.3%
営業利益5百万円前年比 -93.5%
経常利益17百万円前年比 -81.5%
純利益（親会社株主帰属）18百万円前年比 -56.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益4円15銭
期末の財政状態
総資産5,739百万円
うち純資産 3,591 百万円自己資本比率 42.2%前期末比 -1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
食品事業328,92728.4%-7.1%
産業資材事業140,47812.1%+25.2%
マット事業687,22859.4%+3.4%
セグメント別利益
食品事業10,09177.5%-57.7%
産業資材事業1,2559.6%
マット事業1,67212.8%-97.5%
見通しと株主還元
年間配当予想4.00円 銭 → 4.00円 銭（0.0）
業績の増減要因
食品事業は既存製品や主力カレーの販売減少、産業資材事業は黄麻製品の輸入販売・売上総利益率改善・人員体制見直しによるコスト負担減少、マット事業はレアアース輸出規制による国内販売減少とタイの人件費・光熱費高騰が主な要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減価償却費19,482千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数4,413,320株
期末自己株式数7,462株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 1,157百万円（前年比 +2.3%） |
| 営業利益 | 5百万円（前年比 -93.5%） |
| 経常利益 | 17百万円（前年比 -81.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 18百万円（前年比 -56.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 4円15銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 42.2 / 前期末 43.6 |
| 総資産 | 5,739百万円 |
| 純資産 | 3,591百万円 |
| 年間配当予想 | 4.00円 銭 → 4.00円 銭（0.0） |
| セグメント別売上高 | 食品事業 328,927千円（前年比 -7.1%） / 産業資材事業 140,478千円（前年比 +25.2%） / マット事業 687,228千円（前年比 +3.4%） |
| セグメント別利益 | 食品事業 10,091千円（前年比 -57.7%） / 産業資材事業 1,255千円 / マット事業 1,672千円（前年比 -97.5%） |
| 減価償却費 | 19,482千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 4,413,320株 |
| 期末自己株式数 | 7,462株 |
| 業績の増減要因 | 食品事業は既存製品や主力カレーの販売減少、産業資材事業は黄麻製品の輸入販売・売上総利益率改善・人員体制見直しによるコスト負担減少、マット事業はレアアース輸出規制による国内販売減少とタイの人件費・光熱費高騰が主な要因。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。食品事業では既存製品の販売減少や、コメ不足の影響による主力カレーの販売減少があった。産業資材事業では黄麻製品の輸入販売や売上総利益率の改善、人員体制の見直しに伴うコスト負担の減少が寄与した一方、マット事業ではレアアース輸出規制の影響による国内販売減少と、タイでの人件費・光熱費高騰が利益を圧迫した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。