読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
85.6
％（連結営業利益の前期比増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年４月１日〜2024年３月31日連結日本基準売上高4,334百万円前年比 +16.1%
営業利益305百万円前年比 +85.6%
経常利益321百万円前年比 +80.3%
純利益（親会社株主帰属）127百万円前年比 +34.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益34.89円
売上高営業利益率7.1％
期末の財政状態
総資産4,623百万円
うち純資産 2,880 百万円自己資本比率 40.0%前期末比 -0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+273
投資-53
財務-71
純増減+149
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,036百万円
セグメント別売上高産業資材事業 540百万円（前年比 -15.2%）、マット事業 2,470百万円（前年比 +38.1%）、食品事業 1,320百万円（前年比 +1.3%）
セグメント別利益産業資材事業 -20百万円、マット事業 271百万円（前年比 +210.9%）、食品事業 52百万円（前年比 -12.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,886百万円（前年比 -10.3%）
営業利益226百万円（前年比 -26.1%）
経常利益226百万円（前年比 -29.8%）
純利益132百万円（前年比 +3.2%）
年間配当予想3円 → 4円
配当性向11.1％
業績の増減要因
マット事業では新規受注車両、新規顧客、BEV車両向け製品の販売好調と出荷数量の増加、生産の合理化・経費の削減が寄与した。産業資材事業では在庫調整、円安、値上げ交渉の遅れが影響し、食品事業ではレトルト商品が伸長した一方、価格転嫁が進まず生産・物流コストの上昇が続いた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 会員権売却益 15千円 / 特別損失 投資有価証券売却損 415千円、特別調査費用 10,813千円
減価償却費53,707千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数3,673,320株
期末自己株式数7,334株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年４月１日〜2024年３月31日 |
| 売上高 | 4,334百万円（前年比 +16.1%） |
| 営業利益 | 305百万円（前年比 +85.6%） |
| 経常利益 | 321百万円（前年比 +80.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 127百万円（前年比 +34.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 34.89円 |
| 売上高営業利益率 | 7.1％ |
| 自己資本比率 | 当期末 40.0％ / 前期末 40.6％ |
| 総資産 | 4,623百万円 |
| 純資産 | 2,880百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 273百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -53百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -71百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,036百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,886百万円（前年比 -10.3%） / 営業利益 226百万円（前年比 -26.1%） / 経常利益 226百万円（前年比 -29.8%） / 純利益 132百万円（前年比 +3.2%） |
| 年間配当予想 | 3円 → 4円 |
| 配当性向 | 11.1％ |
| セグメント別売上高 | 産業資材事業 540百万円（前年比 -15.2%）、マット事業 2,470百万円（前年比 +38.1%）、食品事業 1,320百万円（前年比 +1.3%） |
| セグメント別利益 | 産業資材事業 -20百万円、マット事業 271百万円（前年比 +210.9%）、食品事業 52百万円（前年比 -12.5%） |
| 減価償却費 | 53,707千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 会員権売却益 15千円 / 特別損失 投資有価証券売却損 415千円、特別調査費用 10,813千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 3,673,320株 |
| 期末自己株式数 | 7,334株 |
| 業績の増減要因 | マット事業では新規受注車両、新規顧客、BEV車両向け製品の販売好調と出荷数量の増加、生産の合理化・経費の削減が寄与した。産業資材事業では在庫調整、円安、値上げ交渉の遅れが影響し、食品事業ではレトルト商品が伸長した一方、価格転嫁が進まず生産・物流コストの上昇が続いた。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。マット事業では新規受注車両、新規顧客、BEV車両向け製品の販売が好調で出荷数量が伸び、生産の合理化・経費の削減も進んだ。食品事業では個食化・利便性ニーズの高まりによりレトルト商品が伸長した一方、産業資材事業では在庫調整、円安、値上げ交渉の遅れが影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。