Value Frontier 2020による価値創造企業グループ化
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2021計画期間終了・財務目標未達有価証券報告書
「当連結会計年度が最終年度となる「Value Frontier 2020 Stage2 中期経営計画2017-2020」は、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、最終年度の財務目標は未達成となりましたが、渋谷再開発や「東京ポートシティ竹芝」など大型プロジェクトの稼働による賃貸事業基盤の拡充や、再生可能エネルギー事業などインフラビジネスの成長、仲介・管理事業などノンアセット型事業の成長など、一定の成果を得ることができました。」
Value Frontier 2020 Stage2は最終年度を迎え、財務目標は未達成と評価する一方、大型開発、再生可能エネルギー、仲介・管理などについて一定の成果を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
Value Frontier 2020を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「本計画の３ヵ年を終了した当連結会計年度末現在において、新型コロナウイルスの感染拡大による影響を業績面で一部受けることとなった一方、本計画における成長戦略はおおむね計画通りに進捗していると判断しております。」
Stage2の3ヵ年を終え、感染拡大による影響を受けながらも、成長戦略はおおむね計画通りに進捗したとの評価を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、持株会社体制への移行（2013年10月）を踏まえ、2014年11月にグループ中長期経営計画「『Value Frontier 2020』～価値を創造し続ける企業グループへ～」（2014年度～2020年度）を策定、東京オリンピック開催や東急グループの総力を挙げた再開発事業の推進により渋谷駅周辺が大きな変貌を遂げる2020年度までを期間とし、「関与アセット拡大」と「新たな需要創出」により「価値を創造し続ける企業グループ」を目指してまいりました。」
Value Frontier 2020とその2020年度までの計画期間を引き続き基本計画として位置づけている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「平成29年５月に中長期経営計画の後半４ヵ年（平成29年度～平成32年度）の中期経営計画「Value Frontier 2020 Stage2 中期経営計画2017-2020」（以下、「本計画」といいます。）を策定いたしました。」
従来のValue Frontier 2020を後半4カ年のStage2中期経営計画へ具体化し、2017年度から2020年度までの計画として再構成している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成26年11月にグループ中長期経営計画「『Value Frontier 2020』～価値を創造し続ける企業グループへ～」（平成26年度～平成32年度）を策定いたしました。」
持株会社体制への移行と前中期経営計画の達成を踏まえ、平成32年度までの中長期計画を設定している。