金利上昇リスクと長期借入・固定化による対応
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。68社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに34社。
- FY2025長期・固定比率の小幅低下有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は95.3％、固定比率は92.4％（長期比率・固定比率ともにSPC借入を除く）です。」
長期借入・固定化による金利上昇対応を継続しているが、長期比率は前回開示の95.8％、固定比率は95.5％から低下した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は95.8％、固定比率は95.5％（長期比率・固定比率ともにSPC借入を除く）です。」
金利上昇リスクに対し、長期借入・固定化・金利ヘッジを用いる方針を継続し、長期比率95.8％、固定比率95.5％を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は96.8％、固定比率は94.1％です。」
長期借入・固定化・金利スワップによる対応方針を継続し、長期比率96.8％、固定比率94.1％を開示している。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は97.0％、固定比率は93.6％です。」
長期借入・固定化による金利変動対応を継続し、長期比率は89.7％から97.0％、固定比率は86.7％から93.6％へ上昇した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は89.7％、固定比率は86.7％です。」
金利上昇リスクに対し、長期借入・固定化・金利スワップを用いる方針を継続し、長期比率89.7％、固定比率86.7％を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年３月末現在の有利子負債残高は12,898億円、Ｄ／Ｅレシオは2.3倍となっています。資金調達にあたっては、支払利息の負担軽減と金利変動による影響を軽減するために、有利子負債の大部分を長期による借入とし、金融情勢を踏まえながら一部のプロジェクト融資では変動金利を採用し、それ以外についてはほぼ金利を固定化しております。」
有利子負債残高とD/Eレシオを更新し、長期借入・固定金利化・金利スワップ等による金利変動対応を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成30年3月末現在の有利子負債残高は1,210,376百万円、ＤＥレシオは2.6倍となっています。資金調達にあたっては、支払利息の負担軽減と金利変動による影響を軽減するために、有利子負債の大部分を長期による借入とし、金融情勢を踏まえながら一部のプロジェクト融資では変動金利を採用し、それ以外についてはほぼ金利を固定化しております。」
有利子負債1兆2,103億76百万円、DEレシオ2.6倍を示し、長期借入・固定金利化・金利スワップ等による対応方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、支払利息の負担軽減と金利変動による影響を軽減するために、有利子負債の大部分を長期による借入とし、金融情勢を踏まえながら一部のプロジェクト融資では変動金利を採用し、それ以外についてはほぼ金利を固定化しております。」
金利上昇は中長期的に大きな影響を及ぼす可能性があるとし、長期借入、固定化、金利スワップ等を対応策としている。