オープンハウスグループ（3288）・リスク再定義
新規出店が進まないリスク
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
出店用地・物件確保と新設工事の進捗リスク45社が書いているテーマ・逆風45社・追い風0社
オープンハウスグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「例えば、当社グループが戸建関連事業を展開する、首都圏、名古屋圏、福岡圏並びに大阪圏において、出店候補地の立地条件、競合企業の動向、エリア特性及び採算性等の総合的な判断に基づき、店舗展開を行っていく方針であります。」
新規出店リスクの対象地域に大阪圏が加わり、出店方針の対象範囲が広がった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、東京都23区を中心とする首都圏、愛知県名古屋市並びに福岡県福岡市において、出店候補地の立地条件、競合企業の動向、エリア特性及び採算性等の総合的な判断に基づき、店舗展開を行っていく方針であります。」
新規出店候補地として福岡市を明示し、立地条件、競合、エリア特性、採算性を踏まえて出店判断を行う方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後、当社グループの出店条件に合致する物件が見つからず、新規出店が進まない場合には、当社グループの業績及び事業の展開に影響を与える可能性があります。」
首都圏及び名古屋市での出店方針に関連し、立地条件・競合・エリア特性・採算性に合う物件が見つからないリスクを開示した。