読む価値
65注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
40.7
売上高前年比（%）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2021年9月期会社の説明として取り出せた項目 13 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高810,540百万円+40.7%
営業利益101,103百万円+62.7%
経常利益97,590百万円+26.2%
純利益69,582百万円+17.0%
販管費54,211百万円
売上総利益率連結16.4%→19.2%、前年同期比2.8ポイント改善。戸建関連事業19.5%（+3.5ポイント）、マンション事業23.6%（+1.2ポイント）、収益不動産事業14.6%（+1.3ポイント）、その他20.9%（+0.2ポイント）
営業利益率連結12.5%（前年10.8%から1.7ポイント改善）。戸建関連事業13.9%（+3.2ポイント）、マンション事業13.8%（-2.7ポイント）、収益不動産事業10.0%（+0.6ポイント）、その他11.6%（+2.7ポイント）
通期業績予想
売上高
920,000百万円
営業利益
112,000百万円
経常利益
108,900百万円
純利益
72,000百万円
1株当たり当期純利益
570.91円
1株当たり配当金
124円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
プレサンスコーポレーションは計画を上回って着地増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
プレサンスコーポレーション連結化売上高149,337百万円、営業利益16,502百万円を計上
販売費及び一般管理費22,028百万円増、人件費6,901百万円増、その他10,879百万円増
営業外収益15,883百万円減、持分法による投資利益16,390百万円減
負ののれん相当額2020年13,708百万円、2021年4,380百万円
新しい施策
- 持株会社体制への移行
- 大阪府への営業センター出店（梅田・天王寺）
- RC施工事業の強化とM&A検討
- DXによるライフライン情報収集・ハザードマップ更新の自動化
- 新卒初任給の2022年4月からの引き上げ（30万円から33万円）
- MSCI World Indexへの新規採用
- プライム市場の選択
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 戸建関連事業の契約件数2,464件2021年9月期4Q
- アメリカ不動産事業引渡件数827棟前年同期比+65.1%
- 収益不動産事業引渡件数292件前年同期比+27.0%
- マンション事業引渡件数1,081戸前年同期比-11.7%
- 保有物件数125件
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
戸建関連事業
OHD建売
数量3,396棟
単価40.9棟
単価単位百万円
OHD土地
数量3,088棟
単価41.5棟
単価単位百万円
OHD請負
数量1,814棟
ホーク・ワン建売
数量2,150棟
ホーク・ワン土地
数量292棟
ホーク・ワン注文
数量82棟
マンション事業
引渡件数1,081戸
単価43戸
単価単位百万円
収益不動産事業
引渡件数292件
単価411件
単価単位百万円
セグメント別実績
戸建関連事業
売上高
446,959百万円+17.7%
営業利益
62,294百万円+53.1%
マンション事業
売上高
47,147百万円-18.9%
営業利益
6,507百万円-32.3%
収益不動産事業
売上高
123,061百万円+9.7%
営業利益
12,285百万円+17.2%
その他（アメリカ不動産等）
売上高
45,159百万円+73.5%
営業利益
5,232百万円+126.1%
プレサンスコーポレーション
売上高
149,337百万円
営業利益
16,502百万円
中期経営計画の目標
目標年度2023年9月期
売上高
1,050,000百万円
営業利益
125,000百万円
経常利益
120,000百万円
純利益
80,000百万円
財務目標
自己資本比率30%以上
ネットD/Eレシオ1倍以下
ROE20%以上
実績
自己資本比率33.4%
ネットD/Eレシオ0.3倍
D/Eレシオ1.5倍
市場規模・シェア
東京23区新築マンション供給戸数2020年10,911戸、前年比20.6%減
東京23区新築マンション平均価格2021年8,407万円
当社戸建（建売）平均価格2021年4,206万円
店舗数・拠点数
期末57営業センター
期中の出店4営業センター
2021年11月12日現在61営業センター
年間配当
2021年9月期
年間112円
2022年9月期予想
年間124円
配当性向
2021年9月期20.3%
2022年9月期予想21.7%
中期経営計画目標20%
自己株式取得
財務体質、業績、株価の状況等を総合的に勘案し機動的に実施| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2021年9月期 |
| 売上高 | 810,540百万円（前年比 +40.7%） |
| 営業利益 | 101,103百万円（前年比 +62.7%） |
| 経常利益 | 97,590百万円（前年比 +26.2%） |
| 純利益 | 69,582百万円（前年比 +17.0%） |
| 売上総利益率 | 連結16.4%→19.2%、前年同期比2.8ポイント改善。戸建関連事業19.5%（+3.5ポイント）、マンション事業23.6%（+1.2ポイント）、収益不動産事業14.6%（+1.3ポイント）、その他20.9%（+0.2ポイント） |
| 営業利益率 | 連結12.5%（前年10.8%から1.7ポイント改善）。戸建関連事業13.9%（+3.2ポイント）、マンション事業13.8%（-2.7ポイント）、収益不動産事業10.0%（+0.6ポイント）、その他11.6%（+2.7ポイント） |
| 販管費 | 54,211百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 920,000百万円 / 営業利益 112,000百万円 / 経常利益 108,900百万円 / 純利益 72,000百万円 / 1株当たり当期純利益 570.91円 / 1株当たり配当金 124円 |
| 計画に対する自己評価 | プレサンスコーポレーションは計画を上回って着地 |
| セグメント別実績 | 戸建関連事業 売上高 446,959百万円（前年比 +17.7%） / 営業利益 62,294百万円（前年比 +53.1%） / マンション事業 売上高 47,147百万円（前年比 -18.9%） / 営業利益 6,507百万円（前年比 -32.3%） / 収益不動産事業 売上高 123,061百万円（前年比 +9.7%） / 営業利益 12,285百万円（前年比 +17.2%） / その他（アメリカ不動産等） 売上高 45,159百万円（前年比 +73.5%） / 営業利益 5,232百万円（前年比 +126.1%） / プレサンスコーポレーション 売上高 149,337百万円 / 営業利益 16,502百万円 |
| 増減要因の内訳 | プレサンスコーポレーション連結化 売上高149,337百万円、営業利益16,502百万円を計上 / 販売費及び一般管理費 22,028百万円増、人件費6,901百万円増、その他10,879百万円増 / 営業外収益 15,883百万円減、持分法による投資利益16,390百万円減 / 負ののれん相当額 2020年13,708百万円、2021年4,380百万円 |
| 主要KPI | 指標名 戸建関連事業の契約件数 / 値 2,464件（2021年9月期4Q） / 前年同期比 非開示、指標名 アメリカ不動産事業引渡件数 / 値 827棟 / 前年同期比 65.1棟、指標名 収益不動産事業引渡件数 / 値 292件 / 前年同期比 27件、指標名 マンション事業引渡件数 / 値 1,081戸 / 前年同期比 -11.7戸、指標名 保有物件数 / 値 125件 / 前年同期比 非開示 |
| 単価と数量の指標 | 戸建関連事業 OHD建売 数量 3,396棟 / 単価 40.9棟 / 単価単位 百万円 / OHD土地 数量 3,088棟 / 単価 41.5棟 / 単価単位 百万円 / OHD請負 数量 1,814棟 / ホーク・ワン建売 数量 2,150棟 / ホーク・ワン土地 数量 292棟 / ホーク・ワン注文 数量 82棟 / マンション事業 引渡件数 1,081戸 / 単価 43戸 / 単価単位 百万円 / 収益不動産事業 引渡件数 292件 / 単価 411件 / 単価単位 百万円 |
| 店舗数・拠点数 | 期末 57営業センター / 期中の出店 4営業センター / 2021年11月12日現在 61営業センター |
| 中期経営計画の目標 | 目標年度 2023年9月期 / 売上高 1,050,000百万円 / 営業利益 125,000百万円 / 経常利益 120,000百万円 / 純利益 80,000百万円 |
| 財務目標 | 自己資本比率 30%以上 / ネットD/Eレシオ 1倍以下 / ROE 20%以上 / 実績 自己資本比率 33.4% / ネットD/Eレシオ 0.3倍 / D/Eレシオ 1.5倍 |
| 年間配当 | 2021年9月期 年間 112円 / 2022年9月期予想 年間 124円 |
| 配当性向 | 2021年9月期 20.3% / 2022年9月期予想 21.7% / 中期経営計画目標 20% |
| 自己株式取得 | 財務体質、業績、株価の状況等を総合的に勘案し機動的に実施 |
| 市場規模・シェア | 東京23区新築マンション供給戸数 2020年10,911戸、前年比20.6%減 / 東京23区新築マンション平均価格 2021年8,407万円 / 当社戸建（建売）平均価格 2021年4,206万円 |
| 新しい施策 | 持株会社体制への移行、大阪府への営業センター出店（梅田・天王寺）、RC施工事業の強化とM&A検討、DXによるライフライン情報収集・ハザードマップ更新の自動化、新卒初任給の2022年4月からの引き上げ（30万円から33万円）、MSCI World Indexへの新規採用、プライム市場の選択 |
この書類が述べていない項目（8件）
当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、好調な戸建関連事業とプレサンスコーポレーションの連結化が増収増益を牽引したと説明している。また、戸建需要の高まり、アメリカ不動産需要の旺盛さ、投資用不動産への高い需要も各事業の増加要因として挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。