競争激化と広告効果不足による収益悪化
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「水素水の販売を中心として行うウォーター事業につきましては、水素水全般に対するネガティブな報道の影響のある中、広告宣伝関連費用を抑制、定期顧客の確保に注力いたしました。以上の結果、売上高237,607千円（前年同期比42.9％減）、営業利益42,796千円（前年同期は337千円の営業損失）となりました。」
ネガティブ報道の影響と減収は継続して記載された一方、広告宣伝関連費用の抑制等により営業利益を計上した。 - FY2019-Q2減収継続も広告費抑制等により営業利益を計上有価証券報告書
「水素水の販売を中心として行うウォーター事業につきましては、水素水全般に対するネガティブな報道の影響のある中、広告宣伝関連費用を抑制、定期顧客の確保に注力いたしました。以上の結果、売上高170,037千円（前年同期比43.3％減）、営業利益40,847千円（前年同期は5,150千円の営業損失）となりました。」
ネガティブ報道の影響と大幅減収は続く一方、広告宣伝関連費用の抑制などにより前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2019-Q1広告宣伝費抑制下で営業利益を計上有価証券報告書
「水素水全般に対するネガティブな報道の影響のある中、広告宣伝関連費用を抑制、定期顧客の確保に注力いたしました。以上の結果、売上高87,899千円（前年同期比51.0％減）、営業利益30,106千円（前年同期比638.8％増）となりました。」
ネガティブ報道の影響は引き続き記載されたが、広告宣伝関連費用を抑制する中で営業利益を計上した。 - FY2018定期顧客数未伸長・営業損失継続も損失幅縮小有価証券報告書
「以上の結果、売上高518,035千円（前年同期比55.0％減）、営業損失27,008千円（前年同期は85,528千円の営業損失）となりました。」
水素水全般へのネガティブ報道と定期顧客数未伸長が記載され、売上減少と営業損失が続いたが、営業損失は前年同期から縮小した。 - FY2018-Q3定期顧客数未伸長継続も営業損失縮小有価証券報告書
「水素水の販売を中心として行うウォーター事業におきましては、前連結会計年度より広告戦略を転換、より効果的な広告手法を模索してまいりましたが、水素水全般に対するネガティブな報道の影響もあり、定期顧客数を伸長させることができませんでした。」
定期顧客数の未伸長とネガティブ報道の影響は継続したが、営業損失は前年同期の110,805千円から337千円へ縮小した。 - FY2018-Q2定期顧客数未伸長と営業赤字継続有価証券報告書
「水素水の販売を中心として行うウォーター事業におきましては、前連結会計年度より広告戦略を転換、より効果的な広告手法を模索してまいりましたが、水素水全般に対するネガティブな報道の影響もあり、定期顧客数を伸長させることができませんでした。」
広告戦略の転換後も定期顧客数の未伸長とネガティブ報道の影響が続き、当第2四半期累計では営業損失5,150千円を計上した。 - FY2018-Q1営業黒字化と定期顧客数未伸長が併存有価証券報告書
「水素水の販売を中心として行うウォーター事業におきましては、前連結会計年度より広告戦略を転換、より効果的な広告手法を模索してまいりましたが、水素水全般に対するネガティブな報道の影響もあり、定期顧客数を伸長させることができませんでした。以上の結果、売上高179,321千円（前年同期比57.2％減）、営業利益4,075千円（前年同期は158,740千円の営業損失）となりました。」
広告戦略を転換した後も定期顧客数は伸長せず、水素水全般へのネガティブな報道の影響が記載された。一方、事業損益は前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2017対処有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間においては、固定客を確保し、今後の当社グループの収益事業の一つとして大きく拡大、発展させるための先行投資として広告宣伝費等を積極的に投入いたしましたが、参入企業の増加による競合が激化する中、効果的な広告宣伝を行うことが出来なかったこと等の要因により、売上高が伸び悩み、収益が大幅に悪化し、158,740千円の営業損失を計上いたしました。これを受けまして、第２四半期連結会計期間以降においては、広告戦略等の大幅な見直しを実施した結果、73,212千円の営業利益を計上いたしましたが、第１四半期連結会計期間の営業損失をカバーするには至りませんでした。」
広告戦略の見直し後は第2四半期以降で営業利益を計上したが、第1四半期の損失を通期では吸収できず、ウォーター事業は営業損失となった。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間においては、固定客を確保し、今後の当社グループの収益事業の一つとして大きく拡大、発展させるための先行投資として広告宣伝費等を積極的に投入いたしましたが、参入企業の増加による競合が激化する中、効果的な広告宣伝を行うことが出来なかったこと等の要因により、売上高が伸び悩み、収益が大幅に悪化し、158,740千円の営業損失を計上いたしました。これを受けまして、第２四半期連結会計期間及び当第３四半期連結会計期間においては、広告戦略等の大幅な見直しを実施した結果、47,935千円の営業利益となりました。」
競合激化と第1四半期の広告効果不足による損失は記載されている一方、広告戦略の見直し後の第2・第3四半期会計期間では営業利益を計上した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「参入企業の増加による競合が激化する中、効果的な広告宣伝を行うことができなかったこと等の要因により、売上高が伸び悩み、収益が大幅に悪化し、158,740千円の営業損失を計上いたしました。」
競合激化と広告宣伝の不奏功による収益悪化が、第1四半期の事象として再確認されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「参入企業の増加による競争が激化する中、効果的な広告宣伝を行うことが出来なかったこと等の要因により、売上高が伸び悩み、収益が大幅に悪化いたしました。以上の結果、売上高419,188千円（前年同期比23.1％減）、営業損失158,740千円（前年同期は31,259千円の営業利益）となりました。」
競争激化と広告宣伝の不奏功が、減収および営業損失として発生したと記載されている。