ロシア・ウクライナ情勢による原油・原材料価格高騰
FY2022に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナの軍事的対立の影響により、原油価格の高騰による原材料価格やガソリン価格の高止まり等のリスクが生じる可能性があり、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
ロシア・ウクライナ情勢を原因とする原油、原材料、ガソリン価格高止まりのリスクを継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の影響により、原油価格がさらに上昇する様相を呈しています。この軍事的対立が激化、長期化した場合は、原油価格の高騰による原材料価格やガソリン価格の高止まり等のリスクが生じる可能性があり、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
ロシア・ウクライナ情勢を原因とする原油、原材料、ガソリン価格高止まりのリスクを継続して開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に関連した行動規制の緩和等により社会経済活動は回復基調にありましたが、ウクライナ情勢の長期化による原材料及びエネルギー価格の高騰や急激な為替変動等の影響もあり、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢の長期化による原材料・エネルギー価格高騰や急激な為替変動が、事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、行動規制緩和や感染症対策継続等により、社会経済活動は回復基調にありましたが、ウクライナ情勢の長期化による原材料及びエネルギー価格の高騰や急激な為替変動等の影響もあり、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢の長期化に加え、原材料・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動が事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、行動規制緩和や感染症対策継続等により、社会経済活動は回復基調にありましたが、円相場の急落やウクライナ情勢の長期化による原材料及びエネルギー価格の高騰等の影響もあり、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢の長期化に加え、円相場の急落、原材料・エネルギー価格の高騰が引き続き事業環境として記載されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の影響により、原油価格がさらに上昇する様相を呈しています。この軍事的対立が激化、長期化した場合は、原油価格の高騰による原材料価格やガソリン価格の高止まり等のリスクが生じる可能性があり、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
ロシア・ウクライナ情勢を原因とする原油、原材料、ガソリン価格の高止まりを独立したリスクとして初めて記載した。