新型コロナウイルス感染拡大による事業・需要影響
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
フージャースホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。169社中119社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「感染症パンデミックリスク」
新型コロナウイルス固有のリスクから、パンデミックによる運営施設の営業休止リスクという一般的な感染症リスクへ整理している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新たな変異株の発生および感染拡大に伴い、国内の景気が大きく低迷した場合、消費者マインドが著しく低下し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスの集団感染、変異株、景気低迷による需要減少を引き続きリスクとして記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、有価証券報告書の「事業等のリスク」に記載のとおり、新型コロナウイルスの感染拡大は、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があり、今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大が経営成績等に影響を与える可能性と、今後の状況を注視する方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、有価証券報告書の「事業等のリスク」に記載のとおり、新型コロナウイルスの感染拡大は、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があり、今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大が経営成績等に影響を与える可能性を引き続き記載し、今後の状況を注視する方針を示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、有価証券報告書の「事業等のリスク」に記載のとおり、新型コロナウイルスの感染拡大は、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があり、今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大が経営成績等に影響を与える可能性を引き続き記載し、状況を注視する方針を示している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「スポーツクラブ及びホテル運営事業については、昨年度に引き続き政府による「緊急事態宣言」を受け、一部店舗の休業等を行いました。臨時休業期間中に各店舗で発生した固定費については、新型コロナウイルス感染症拡大による損失として特別損失に計上しております。」
感染症拡大による一部店舗の休業が続き、固定費等70百万円を新型コロナウイルス感染症拡大による損失として特別損失に計上した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「スポーツクラブ及びホテル運営事業については、昨年度に引き続き政府による「緊急事態宣言」を受け、一部店舗の休業等を行いました。臨時休業期間中に各店舗で発生した固定費については、新型コロナウイルス感染症拡大による損失として特別損失に計上しております。」
感染症拡大による一部店舗の休業が続き、固定費等60百万円を新型コロナウイルス感染症拡大による損失として特別損失に計上した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、政府による「緊急事態宣言」を受け、連結子会社においてスポーツクラブ及びホテルの店舗の臨時休業を実施いたしました。当該店舗において臨時休業期間中に発生した固定費（人件費・賃借料・水道光熱費など）を新型コロナウイルス感染症拡大による損失として特別損失に計上しております。」
感染症拡大によるスポーツクラブ・ホテルの臨時休業が続き、固定費44百万円を特別損失として計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による損失 264」
感染症拡大に伴う臨時休業期間中の固定費等として、264百万円の損失を特別損失に計上した。感染拡大による事業影響が当四半期にも実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、政府による「緊急事態宣言」を受け、連結子会社においてスポーツクラブ及びホテルの店舗の臨時休業を実施いたしました。当該店舗において臨時休業期間中に発生した固定費（人件費・賃借料・水道光熱費など）を新型コロナウイルス感染症拡大による損失として特別損失に計上しております。」
新型コロナウイルス感染拡大による休業が実際に発生し、臨時休業中の固定費255百万円を特別損失として計上した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループにおいて大規模な集団感染が発生した場合、通常の事業活動を継続することが困難になる可能性があります。また、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、国内の景気が大きく低迷した場合、消費者マインドが著しく低下し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大を独立した主要リスクとして初めて記載した。営業活動の一時休止、スポーツクラブ全店舗閉鎖、ホテル利用客減少、棚卸資産評価損など、影響の発生も併せて記載している。