住宅建材価格上昇・供給不足リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中30社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
- FY2022-Q2削除有価証券報告書
「これにより、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクのうち、建築事業に関する事項は消滅しております。」
住宅建材価格上昇・供給不足に関するリスクを含む建築事業関連のリスクについて、建築事業の運営終了に伴い消滅したと明示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
住宅建材価格上昇・供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「販売におきましては、主に新型コロナウイルスの感染拡大及びウッドショックの影響により商談及び着工の遅延が発生したことから、前年同期比で減少いたしました。」
住宅建材価格・供給環境に関するリスクについて、ウッドショックが商談・着工遅延の実際の要因として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
住宅建材価格上昇・供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
住宅建材価格上昇・供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
住宅建材価格上昇・供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
住宅建材価格上昇・供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
住宅建材価格上昇・供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
住宅建材価格上昇・供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「住宅建材について、建材価格の上昇を販売価格に転嫁することが難しい場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、住宅資材の供給不足や価格高騰が発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅建材価格の上昇、供給不足、価格転嫁困難による業績影響リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「住宅建材について、建材価格の上昇を販売価格に転嫁することが難しい場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、住宅資材の供給不足や価格高騰が発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・木材価格等の上昇や資材供給不足が、販売価格への転嫁困難を通じて利益に影響する可能性を示している。