保有不動産の時価下落・減損リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「減損 ●保有不動産の時価の低下 ・取締役会で取得価額の適切性を十分に審議 ・取得後の事業状況やマクロ経済環境の定期的なモニタリング」
保有不動産の時価低下による減損リスクと、取締役会審議・取得後モニタリングによる管理を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「減損 ●保有不動産や投資有価証券の時価の低下 ・取締役会で取得価額の適切性を十分に審議 ・取得後の事業状況やマクロ経済環境の定期的なモニタリング」
保有不動産の時価下落・減損リスクが、投資有価証券も含む減損リスクとして再整理され、取締役会審議と取得後モニタリングが対応策として示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは賃貸用不動産を保有しており、当連結会計年度末において固定資産（土地・建物）として4件2,373百万円を保有しております。将来、土地や建物の時価が大きく下落した場合、減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産は4件・2,373百万円となり、時価下落・減損リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは賃貸用不動産を保有しており、当連結会計年度末において固定資産（土地・建物）として4件2,416,842千円を保有しております。将来、土地や建物の時価が大きく下落した場合、減損損失が発生し、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産は4件・2,416,842千円となり、規模は前期から減少したが、時価下落・減損リスクは継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは賃貸用不動産を保有しており、当連結会計年度末において固定資産（土地・建物）として7件3,150,695千円を保有しております。将来、土地や建物の時価が大きく下落した場合、減損損失が発生し、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産の規模を7件・3,150,695千円と示しつつ、時価下落による減損リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末において固定資産（土地・建物）として11件4,514,787千円を保有しております。将来、土地や建物の時価が大きく下落した場合、減損損失が発生し、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
保有する賃貸用不動産の時価下落による減損損失の可能性を示している。