代表取締役社長への依存
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。75社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに117社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「現時点においては、何らかの理由により同氏が退職もしくは業務遂行が困難になる事態が生じた場合、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性が相応にあるものと認識しております。」
代表取締役社長への依存と、退職・業務遂行困難時の事業・業績影響可能性を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「現時点においては、何らかの理由により同氏が退職もしくは業務遂行が困難になる事態が生じた場合、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性が相応にあるものと認識しております。」
代表取締役社長への依存と、退職・業務遂行困難時の事業・業績影響可能性を継続している。経営体制の整備を対策として示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現時点においては、何らかの理由により同氏が退職もしくは業務遂行が困難になる事態が生じた場合、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性が相応にあるものと認識しております。」
代表取締役社長への依存と、退職・業務遂行困難時の事業・業績影響可能性を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「現時点においては、何らかの理由により同氏が退職もしくは業務遂行が困難になる事態が生じた場合、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性が相応にあるものと認識しております。」
代表取締役社長への依存と、退職・業務遂行困難時の事業・業績影響可能性を継続記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「現時点においては、何らかの理由により同氏が退職もしくは業務遂行が困難になる事態が生じた場合、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性が相応にあるものと認識しております。」
代表取締役社長への依存と、退職・業務遂行困難時の事業・業績影響可能性を継続記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、現時点においては、何らかの理由により同氏が退職もしくは業務遂行が困難になる事態が生じた場合には、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
代表取締役社長への依存と、退職・業務遂行困難時の事業・業績影響可能性を継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、現時点においては、何らかの理由により同氏が退職もしくは業務遂行が困難になる事態が生じた場合には、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
代表取締役社長への依存と、退職・業務遂行困難時の事業・業績影響可能性を継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、経営トップとして当社グループ全般を統轄しております。当社グループでは、同人への過度な依存を改善すべく事業体制の整備を行ってまいりましたが、何らかの理由により同人が退職もしくは業務遂行が困難になる事態が生じた場合には、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
代表取締役社長が創業以来、経営全般、顧客獲得、商品開発に関与していることを踏まえ、退職・業務遂行困難をリスクとしている。