読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
1145792
千円（第3四半期累計売上高）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年5月1日〜2025年1月31日非連結（個別）日本基準売上高1,145百万円進捗 79.7%
営業利益438百万円進捗 88.3%
経常利益433百万円進捗 90.4%
純利益（親会社株主帰属）324百万円進捗 89.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益60.02円
期末の財政状態
総資産1,910百万円
うち純資産 1,302 百万円自己資本比率 68.1%前期末比 +3.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,436百万円（前年比 +35.7%）
営業利益496百万円（前年比 +29.5%）
経常利益479百万円（前年比 +23.1%）
純利益363百万円（前年比 +33.1%）
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
掲載客室数が順調に拡大し、2025年1月末現在で2,346室（前期比12.3％増）となったこと、直営宿泊事業で2施設を新規開業したこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2025年2月21日に東京証券取引所グロース市場へ上場し、2025年2月20日に公募による新株式300,000株の払込みが完了した。第三者割当増資による新株式214,800株は上限として2025年3月26日に払込み予定。
減価償却費64,854千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数5,400,000株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年5月1日〜2025年1月31日 |
| 売上高 | 1,145百万円 |
| 営業利益 | 438百万円 |
| 経常利益 | 433百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 324百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 60.02円 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.1% / 前期末 65.0% |
| 総資産 | 1,910百万円 |
| 純資産 | 1,302百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,436百万円（前年比 +35.7%） / 営業利益 496百万円（前年比 +29.5%） / 経常利益 479百万円（前年比 +23.1%） / 純利益 363百万円（前年比 +33.1%） |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 減価償却費 | 64,854千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2025年2月21日に東京証券取引所グロース市場へ上場し、2025年2月20日に公募による新株式300,000株の払込みが完了した。第三者割当増資による新株式214,800株は上限として2025年3月26日に払込み予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 5,400,000株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 掲載客室数が順調に拡大し、2025年1月末現在で2,346室（前期比12.3％増）となったこと、直営宿泊事業で2施設を新規開業したこと。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。集客支援事業で掲載施設の売上向上に注力した結果、掲載客室数が拡大したこと、直営宿泊事業で2施設を新規開業したこと。加えて、国内宿泊者数や外国人宿泊者数の増加も記載されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。