アールエイジ（3248）・方針再定義
中長期視点に基づく固定報酬と業績連動報酬なしの報酬方針
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定報酬を基本とする役員報酬方針105社が書いているテーマ・逆風1社・追い風13社
アールエイジがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「取締役（監査等委員を除く）の報酬は、中長期的視点で経営に取り組むことが重要との考えから、各職責を踏まえた適正な水準を確保・維持することを考慮した固定額の基本報酬、及び業績目標の達成及び企業価値向上への貢献意欲を高めるための短期的なインセンティブである業績連動報酬（賞与）とすることを基本方針とします。」
従来の固定額の基本報酬・業績連動型報酬を採用しない方針から、固定報酬に加えて業績連動報酬（賞与）を含む報酬方針へ変更している。ただし当事業年度の業績連動報酬の実績額は0円である。 - FY2023再掲有価証券報告書
「取締役（監査等委員を除く）の報酬は、中長期的視点で経営に取り組むことが重要との考えから、固定額の基本報酬体系とし、個々の取締役（監査等委員を除く）の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とします。」
中長期的視点を理由とする固定額の基本報酬体系と、業績連動型報酬制度を採用しない方針を継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「取締役（監査等委員を除く）の報酬は、中長期的視点で経営に取り組むことが重要との考えから、固定額の基本報酬体系とし、個々の取締役（監査等委員を除く）の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とします。」
取締役報酬を月例の固定報酬とし、役位・職責・在任年数、他社水準、業績、従業員給与水準を考慮して決定する方針を開示している。また、業績連動型報酬制度は採用していない。