三重交通グループホールディングス（3232）・リスク再掲
空室長期化・賃料下落リスク
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2025。
3記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
郊外賃貸市場の低迷による不動産事業の減収減益20社が書いているテーマ・逆風20社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「継続的なテナント誘致に取り組んでいくことで稼働率の維持に努めております。」
賃貸事業の空室長期化・賃料低下リスクに対し、テナント誘致による稼働率維持策を引き続き開示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「そのため、継続的なテナント誘致に取り組んでいくことで稼働率の維持に努めております。」
空室長期化・賃料低下リスクに対し、継続的なテナント誘致による稼働率維持策を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「入居者獲得の競争の激化などにより、入居者や賃料が計画通りに確保できなくなる可能性があります。既存テナントが退去した場合、代替テナントが入居するまでの空室期間が長期化し、不動産の稼動率が大きく低下する場合もあります。」
賃貸事業拡大の裏側で、入居者獲得競争、空室、賃料水準低下をリスクとしている。