ヨシックスホールディングス（3221）・事実再定義
東日本・西日本事業本部の新設
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-05-08。
5記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
東西統括本部制と事業領域別営業人員再配置2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
ヨシックスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-08再定義決算説明資料
「2支社体制 東日本支社 西日本支社」
現在の組織体制を東日本支社・西日本支社の2支社体制として示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「平成29年10月 当社関東事業本部本部長 就任（現任）」
前回記載の東関東・西関東の分割後、現行の役職・組織表では関東事業本部として整理されている。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「常務取締役 関東事業本部 本部長 常務取締役 東関東事業本部 本部長 取締役 中部事業部 部長 取締役 西関東事業本部 本部長」
役職の異動欄で、東関東事業本部から関東事業本部へ、西関東事業本部から中部事業部へと、担当組織の名称・所管の変更が記載されている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「平成28年11月１日付で東日本事業本部を東関東事業本部と西関東事業本部に分割しております。また、西日本事業本部を関西事業本部とし、山陽事業部を独立させております。」
既存の東日本・西日本事業本部を、東関東・西関東・関西・山陽の体制へ再編した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度より組織変更として東日本事業本部及び西日本事業本部を設置しております。」
東日本事業本部は関東第一・第二・第三事業部課、西日本事業本部は関西・山陽事業部を管掌している。