読む価値
47定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2.8
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高6,882百万円前年比 -2.8%進捗 22.7%
営業利益-201百万円
経常利益-146百万円
純利益（親会社株主帰属）-68百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△2.55円
期末の財政状態
総資産41,718百万円
うち純資産 15,101 百万円自己資本比率 34.1%前期末比 +0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高衣料事業 6,069百万円、不動産賃貸事業 812百万円
セグメント別利益衣料事業 -63百万円、不動産賃貸事業 244百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高30,300百万円（前年比 +5.6%）
営業利益100百万円
経常利益70百万円
純利益30百万円（前年比 -89.7%）
年間配当予想2円 → 100円（+4,900.0%）
株主還元方針2025年3月期から2027年3月期までの3年間は1株当たり年間100円の配当実施を基本方針とし、自己株式を最大50億円程度取得する方針
業績の増減要因
衣料事業では、ブルックス ブラザーズの適切な商品政策とインバウンド需要が増収要因となった一方、イタリア製造子会社では取引先の在庫調整による停滞が長期化した。不動産賃貸事業では、賃貸用不動産の組み替え完了、ダイナシティ新館のオープン、来館客数の増加が増収増益要因となった。全社費用では定時株主総会関連費用が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 72百万円、その他 4百万円 / 特別損失 非開示
減価償却費308百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数30,696,897株
期末自己株式数3,768,390株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 6,882百万円（前年比 -2.8%） |
| 営業利益 | -201百万円 |
| 経常利益 | -146百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -68百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △2.55円 |
| 自己資本比率 | 当期末 34.1% / 前期末 33.7% |
| 総資産 | 41,718百万円 |
| 純資産 | 15,101百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 30,300百万円（前年比 +5.6%） / 営業利益 100百万円 / 経常利益 70百万円 / 純利益 30百万円（前年比 -89.7%） |
| 年間配当予想 | 2円 → 100円（+4,900.0%） |
| 株主還元方針 | 2025年3月期から2027年3月期までの3年間は1株当たり年間100円の配当実施を基本方針とし、自己株式を最大50億円程度取得する方針 |
| セグメント別売上高 | 衣料事業 6,069百万円、不動産賃貸事業 812百万円 |
| セグメント別利益 | 衣料事業 -63百万円、不動産賃貸事業 244百万円 |
| 減価償却費 | 308百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 72百万円、その他 4百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 30,696,897株 |
| 期末自己株式数 | 3,768,390株 |
| 業績の増減要因 | 衣料事業では、ブルックス ブラザーズの適切な商品政策とインバウンド需要が増収要因となった一方、イタリア製造子会社では取引先の在庫調整による停滞が長期化した。不動産賃貸事業では、賃貸用不動産の組み替え完了、ダイナシティ新館のオープン、来館客数の増加が増収増益要因となった。全社費用では定時株主総会関連費用が増加した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。衣料事業では、主力ブランド「ブルックス ブラザーズ」が適切な商品政策やインバウンド需要を追い風に売上高を伸ばした一方、イタリアの製造子会社では取引先の在庫調整による停滞が長引き、減収減益となった。不動産賃貸事業では、賃貸用不動産の組み替え完了や「ダイナシティ」新館のオープンによる来館客数の増加により増収増益となった。また、定時株主総会関連の全社費用が前年同期比で増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。