読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
39
百万円（営業損失の改善額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高28,697百万円前年比 +1.7%
営業利益-442百万円
経常利益-336百万円
純利益（親会社株主帰属）291百万円前年比 -95.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益10円22銭
売上高営業利益率－1.5%
期末の財政状態
総資産40,882百万円
うち純資産 14,646 百万円自己資本比率 33.7%前期末比 -0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,876
投資-7,899
財務+1,488
純増減-8,287
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,377百万円
セグメント別売上高衣料事業 25,741百万円（前年比 +1.5%）、不動産賃貸事業 2,956百万円（前年比 +3.5%）
セグメント別利益衣料事業 -36百万円、不動産賃貸事業 470百万円（前年比 -17.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高30,300百万円（前年比 +5.6%）
営業利益100百万円
経常利益70百万円
純利益30百万円（前年比 -89.7%）
年間配当予想2円 → 5円
配当性向19.6%
業績の増減要因
衣料事業では小売部門の需要回復、不採算店舗の撤退、値引き販売の抑制、中国子会社の事業構造改善により損失が減少。不動産賃貸事業では来館客数が増加した一方、保有資産の組み替えにより利益が一時的に減少。全体では前期の固定資産売却益の反動もあり、親会社株主に帰属する当期純利益が減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
減損損失43百万円（対象資産：非開示）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円、投資有価証券売却益 469百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 29百万円、減損損失 43百万円、投資有価証券売却損 233百万円、事業構造改善費用 266百万円、その他 26百万円
減価償却費1,059百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数30,696,897
期末自己株式数3,769,387
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 28,697百万円（前年比 +1.7%） |
| 営業利益 | -442百万円 |
| 経常利益 | -336百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 291百万円（前年比 -95.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 10円22銭 |
| 売上高営業利益率 | －1.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 33.7% / 前期末 34.4% |
| 総資産 | 40,882百万円 |
| 純資産 | 14,646百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,876百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7,899百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,488百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,377百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 30,300百万円（前年比 +5.6%） / 営業利益 100百万円 / 経常利益 70百万円 / 純利益 30百万円（前年比 -89.7%） |
| 年間配当予想 | 2円 → 5円 |
| 配当性向 | 19.6% |
| セグメント別売上高 | 衣料事業 25,741百万円（前年比 +1.5%）、不動産賃貸事業 2,956百万円（前年比 +3.5%） |
| セグメント別利益 | 衣料事業 -36百万円、不動産賃貸事業 470百万円（前年比 -17.2%） |
| 減価償却費 | 1,059百万円 |
| 減損損失 | 43百万円（対象資産：非開示） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1百万円、投資有価証券売却益 469百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 29百万円、減損損失 43百万円、投資有価証券売却損 233百万円、事業構造改善費用 266百万円、その他 26百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 30,696,897 |
| 期末自己株式数 | 3,769,387 |
| 業績の増減要因 | 衣料事業では小売部門の需要回復、不採算店舗の撤退、値引き販売の抑制、中国子会社の事業構造改善により損失が減少。不動産賃貸事業では来館客数が増加した一方、保有資産の組み替えにより利益が一時的に減少。全体では前期の固定資産売却益の反動もあり、親会社株主に帰属する当期純利益が減少。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。衣料事業では小売部門の需要回復、不採算店舗の撤退、値引き販売の抑制、中国子会社の事業構造改善により収益性が改善しました。不動産賃貸事業では来館客数が回復した一方、保有資産の組み替えの影響で利益が一時的に減少しました。親会社株主に帰属する当期純利益の減少については、前期に固定資産売却益10,140百万円を計上していた反動などが示されています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。