読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6757
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高28,218百万円前年比 +14.7%
営業利益-481百万円
経常利益-378百万円
純利益（親会社株主帰属）6,757百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益207円46銭
売上高営業利益率当期 -1.7% / 前期 -7.2%
期末の財政状態
総資産39,762百万円
うち純資産 14,503 百万円自己資本比率 34.4%前期末比 +12.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+19
投資+10,219
財務-2,372
純増減+7,866
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,553百万円
セグメント別売上高衣料事業 25,363百万円（前年比 +15.9%）、不動産賃貸事業 2,854百万円（前年比 +4.8%）
セグメント別利益衣料事業 -189百万円、不動産賃貸事業 568百万円（前年比 +8.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高28,200百万円（前年比 -0.1%）
営業利益-700百万円
経常利益-700百万円
純利益-650百万円
年間配当予想0円 → 2円
配当性向1.0%
業績の増減要因
衣料事業では国内の来店客数の回復と製造部門の受注回復、不動産賃貸事業では商業施設の来館客数増加とオフィス賃貸の効率化により売上高が増加した。固定資産売却益などの特別利益10,141百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失241百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 10,140百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 74百万円、減損損失 241百万円、投資有価証券売却損 12百万円、その他 28百万円
減価償却費1,110百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数35,696,897
期末自己株式数4,764,832
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 28,218百万円（前年比 +14.7%） |
| 営業利益 | -481百万円 |
| 経常利益 | -378百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,757百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 207円46銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -1.7% / 前期 -7.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 34.4% / 前期末 21.6% |
| 総資産 | 39,762百万円 |
| 純資産 | 14,503百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 19百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 10,219百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,372百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,553百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 28,200百万円（前年比 -0.1%） / 営業利益 -700百万円 / 経常利益 -700百万円 / 純利益 -650百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 2円 |
| 配当性向 | 1.0% |
| セグメント別売上高 | 衣料事業 25,363百万円（前年比 +15.9%）、不動産賃貸事業 2,854百万円（前年比 +4.8%） |
| セグメント別利益 | 衣料事業 -189百万円、不動産賃貸事業 568百万円（前年比 +8.7%） |
| 減価償却費 | 1,110百万円 |
| 減損損失 | 241百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 10,140百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 74百万円、減損損失 241百万円、投資有価証券売却損 12百万円、その他 28百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 35,696,897 |
| 期末自己株式数 | 4,764,832 |
| 業績の増減要因 | 衣料事業では国内の来店客数の回復と製造部門の受注回復、不動産賃貸事業では商業施設の来館客数増加とオフィス賃貸の効率化により売上高が増加した。固定資産売却益などの特別利益10,141百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。衣料事業では国内の来店客数回復や製造部門の受注回復、不動産賃貸事業では商業施設の来館客数増加やオフィス賃貸の効率化により売上高が増加しました。また、固定資産売却益などの特別利益10,141百万円を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。