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決算3202ダイトウボウ素材・化学

2024年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

第2四半期累計は、売上高が前年同期を下回った一方、営業利益は大幅に増加し、経常損益も赤字から黒字に転換した。通期業績予想は据え置かれている。

読む価値
58注目
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向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
58.4
営業利益の前年同期比(%)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

中間期(第2四半期)2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準
売上高1,883,600千円前年比 -3.2%
営業利益142,762千円前年比 +58.4%
経常利益57,845千円
純利益(親会社株主帰属)48,550千円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

期末の財政状態
総資産20,297,090千円
うち純資産 4,851,537 千円

塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。

現金の出入り
営業+376,001
投資-12,901
財務-324,683
純増減+38,417

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,043,283千円
セグメント別売上高商業施設事業 1,085,079千円(前年比 +0.4%)、ヘルスケア事業 531,067千円(前年比 +8.4%)、せんい事業 267,453千円(前年比 -28.8%)
セグメント別利益商業施設事業 416,874千円(前年比 +3.5%)、ヘルスケア事業 -14,452千円、せんい事業 4,225千円
業績の増減要因

売上高は前年同期比3.2%減となったが、採算改善効果が大きく、営業利益は前年同期比58.4%増となった。商業施設事業では大型テナントGUの開業や夏休みの販促イベント、せんい事業では中国現地法人の営業停止と国内販売力の強化が寄与した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

減損損失該当事項なし
減価償却費261,018千円
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年4月1日〜2023年9月30日
売上高1,883,600千円(前年比 -3.2%)
営業利益142,762千円(前年比 +58.4%)
経常利益57,845千円
親会社株主に帰属する当期純利益48,550千円
総資産20,297,090千円
純資産4,851,537千円
営業活動によるキャッシュ・フロー376,001千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-12,901千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-324,683千円
現金及び現金同等物期末残高1,043,283千円
セグメント別売上高商業施設事業 1,085,079千円(前年比 +0.4%)、ヘルスケア事業 531,067千円(前年比 +8.4%)、せんい事業 267,453千円(前年比 -28.8%)
セグメント別利益商業施設事業 416,874千円(前年比 +3.5%)、ヘルスケア事業 -14,452千円、せんい事業 4,225千円
減価償却費261,018千円
減損損失該当事項なし
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
業績の増減要因売上高は前年同期比3.2%減となったが、採算改善効果が大きく、営業利益は前年同期比58.4%増となった。商業施設事業では大型テナントGUの開業や夏休みの販促イベント、せんい事業では中国現地法人の営業停止と国内販売力の強化が寄与した。
この書類が述べていない項目(18件)
1株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

採算改善効果が大きかったことに加え、商業施設事業で大型テナントの開業や販促イベントが寄与し、せんい事業では中国現地法人の営業停止と国内販売力の強化により採算が改善した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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