綿半ホールディングス（3199）・事実受注残高が前期末比35.1％増加
建設事業の受注残の増加
FY2018-Q1に初出。14回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
14記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
建設事業の受注工事高拡大33社が書いているテーマ・逆風2社・追い風32社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026受注残高が前期末比35.1％増加有価証券報告書
「56,193 29.3 24,468 35.1」
建設事業の受注高は561億93百万円で前期比29.3％増、受注残高は244億68百万円で前期比35.1％増となり、前年度の受注残高181億10百万円から増加している。 - FY2025受注残高が前期末比6.4％減少有価証券報告書
「建設事業 43,475 11.2 18,110 △6.4」
建設事業の受注高は前期比11.2％増となった一方、受注残高は181億10百万円で前期比6.4％減少している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における業績は、資材価格高騰の影響を受ける一方で、前期末の豊富な受注残を背景に、各分野ともに工事が順調に進捗したことで」
前期末の豊富な受注残を背景に各分野の工事が順調に進捗したと説明し、受注残が建設事業の業績を支える構図を再確認している。 - FY2022受注残高が前期末比88％増加有価証券報告書
「当期の受注は堅調であり、当期末の受注残高は、前連結会計年度末比88％増加していることから、来期の業績は回復が見込まれております。」
建設事業の受注残高が前期末比88％増加し、来期業績の回復が見込まれる状況を示している。 - FY2022-Q2受注残高が前年同四半期末比47％増加有価証券報告書
「足元の受注環境は改善傾向にあり、受注残高は前年同四半期末比47％増加しているなど、受注はさらなる回復が見込まれております。」
建設事業の受注残高が前年同四半期末比47％増加し、受注回復が見込まれる状況を示している。 - FY2021次期繰越工事高が減少有価証券報告書
「当連結会計年度における次期繰越工事高は15,412,810千円となっております。」
次期繰越工事高は154億12百万円となり、前期の177億96百万円から減少している。 - FY2020次期繰越工事高が減少有価証券報告書
「次期繰越工事高（千円）17,796,132」
次期繰越工事高は177億96百万円となり、前期の204億94百万円から減少している。 - FY2019受注残高が前期比18.8％増加有価証券報告書
「受注残高が前期比18.8％増加するなど、受注・工事ともに順調に進捗した結果」
建設事業の受注残高が前期比18.8％増となった。 - FY2019-Q3受注残高が前年同期比15.6％増加有価証券報告書
「受注残高が前年同期比15.6％増加するなど、受注・工事ともに順調に進捗した結果」
建設事業の受注残高は前年同期比15.6％増となり、受注・工事が順調に進捗したと説明している。 - FY2019-Q1受注残高が前年同期比30.8％増加有価証券報告書
「受注残高が前年同期比30.8％増加するなど、受注・工事ともに順調に進捗した結果、」
建設事業の受注残高は前年同期比30.8％増となり、受注・工事が順調に進捗したと説明している。 - FY2018通期受注残が増加有価証券報告書
「当連結会計年度における次期繰越工事高は17,244,928千円となっております。」
通期の次期繰越工事高は172億44百万円で、前期の126億8百万円から増加している。 - FY2018-Q3受注残増加率が上昇有価証券報告書
「受注は順調に推移しており、受注残は前年同期比46.0％増となっております。」
受注残の増加率が前年同期比12.3％増から46.0％増へ上昇した。 - FY2018-Q2受注残増加率が低下有価証券報告書
「受注は計画どおり順調に推移しており、受注残は前年同期比12.3％増となっております。」
受注残は前年同期比12.3％増を維持したが、前四半期に記載された33.6％増から増加率は低下している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「受注及び工事進捗は計画どおり順調に推移しており、受注残は前年同期比33.6％増となっております。」
建設事業の受注残が前年同期比33.6％増となった事実を開示している。