読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-10.7
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年6月21日〜2023年12月20日非連結（個別）日本基準売上高63,332百万円前年比 +1.8%進捗 47.3%
営業利益5,527百万円前年比 -10.7%進捗 53.7%
経常利益6,089百万円前年比 -9.0%進捗 54.1%
純利益（親会社株主帰属）4,180百万円前年比 -8.9%進捗 53.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益66.56円
期末の財政状態
総資産158,312百万円
うち純資産 117,264 百万円自己資本比率 74.1%前期末比 -0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6,681
投資-1,375
財務-8,138
純増減-2,832
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高32,151百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高134,000百万円（前年比 +8.6%）
営業利益10,300百万円（前年比 -7.2%）
経常利益11,260百万円（前年比 -8.0%）
純利益7,800百万円（前年比 -8.5%）
年間配当予想46円 → 50円
業績の増減要因
個人消費の回復やインバウンド需要の拡大があった一方、円安進行の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰による物価上昇が続いた。人への投資、新フォーマット店舗、プロショップ化、住宅リペア会社の全株式取得などにも取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象固定資産の取得。茨城県ひたちなか市の店舗敷地の一部、土地168,861.55㎡を総額約71億円で取得する予定で、2024年6月期第4四半期に資産除去債務の戻入益14億円を特別利益として計上する見込み。
特別損益の内訳補助金収入 83百万円、固定資産除却損 129百万円
減価償却費1,824百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数68,584,671
期末自己株式数6,779,820
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年6月21日〜2023年12月20日 |
| 売上高 | 63,332百万円（前年比 +1.8%） |
| 営業利益 | 5,527百万円（前年比 -10.7%） |
| 経常利益 | 6,089百万円（前年比 -9.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,180百万円（前年比 -8.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 66.56円 |
| 自己資本比率 | 当期末 74.1% / 前期末 74.2% |
| 総資産 | 158,312百万円 |
| 純資産 | 117,264百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,681百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,375百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8,138百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 32,151百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 134,000百万円（前年比 +8.6%） / 営業利益 10,300百万円（前年比 -7.2%） / 経常利益 11,260百万円（前年比 -8.0%） / 純利益 7,800百万円（前年比 -8.5%） |
| 年間配当予想 | 46円 → 50円 |
| 減価償却費 | 1,824百万円 |
| 特別損益の内訳 | 補助金収入 83百万円、固定資産除却損 129百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 固定資産の取得。茨城県ひたちなか市の店舗敷地の一部、土地168,861.55㎡を総額約71億円で取得する予定で、2024年6月期第4四半期に資産除去債務の戻入益14億円を特別利益として計上する見込み。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 68,584,671 |
| 期末自己株式数 | 6,779,820 |
| 業績の増減要因 | 個人消費の回復やインバウンド需要の拡大があった一方、円安進行の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰による物価上昇が続いた。人への投資、新フォーマット店舗、プロショップ化、住宅リペア会社の全株式取得などにも取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、個人消費の回復やインバウンド需要の拡大があった一方、円安進行の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰による物価上昇が続いたと説明している。また、人への投資、新フォーマット店舗やプロショップ化、住宅リペア会社の買収などに取り組んだとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。